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2018年 通販化粧品の市場分析調査―停滞期からの脱出!再成長へ向けた主要各社の施策を徹底分析―

2018年 通販化粧品の市場分析調査

―停滞期からの脱出!再成長へ向けた主要各社の施策を徹底分析―

商品番号 mr210180392

価格87,000円(+税)

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概要
【調査趣旨】
◆2016年度(2016年12月〜2017年11月に迎えた決算を対象)の通販化粧品市場は前年度比4.8%増の3,712億円。調査を開始して以降、販売高は過去最高を更新し、2000年度比で市場は2倍以上に拡大している。

◆伸長率でみると、2010年〜2014年の5年間の平均成長率は1.5%増でやや伸び悩みの傾向がみられた。その背景には、参入企業の増加による競争の激化に加え、従来型のマス広告のパターン化および消費者の広告慣れにより、新規顧客の獲得が頭打ちになっていたことが挙げられる。しかしその間、主要各社は主力ブランドのリニューアルやイメージの刷新などのリブランディングを進めてきたほか、ウェブやSNSを通じて顧客とのコミュニケーションを活性化。こうした施策が徐々に成果を現し、2015年度は6.2%増、2016年度は4.8%増と再び成長路線に乗っている。

◆主要企業別にみると、ファンケルやアテニアがリブランディングにより売上を伸ばしたほか、アイムやランクアップ、協和、サントリーウエルネスなどの企業がプロモーションを強化することで大きく成長している。また、分野別にみると、従来通販チャネルではスキンケアの売上が中心となっていたが、I-neの「ボタニスト」が大ヒットしたことでスキンケアだけでなくヘアケアの売上も拡大している。2017年度については、主要メーカーが順調に推移しているほか、店販系メーカーも通販チャネルを強化していることから、市場全体で4%以上の成長が期待される。

◆当資料では、ようやく停滞期から脱し、今後さらに拡大の兆しを見せる通販化粧品市場について、大手通販企業から中堅企業、新規参入企業までを徹底調査。商品展開、使用媒体、顧客サービス、SNSの活用状況などから多角的に分析するとともに、停滞打開後の再成長へ向けた各社の今後の戦略についてレポートしている。

【調査期間】
2017年9月〜2017年12月


目次
【調査概要】
【市場編】
1.調査概要
 1) 調査目的
 2) 調査対象媒体
 3) 調査対象商品
 4) 調査対象企業
 5) 調査方法
 6) 調査期間
 7) その他の留意点
2.通販市場の概況
3.通販化粧品市場の概況
 1) 通販化粧品市場への参入経緯
 2) 最近の主な動向
4.通販化粧品の市場分析
 1) 通販化粧品の市場規模
 2) 通販化粧品のマーケットポジション
 3) 通販化粧品の企業別販売高
 4) 通販化粧品のブランド別販売高
 5) 通販化粧品の分野別・種類別販売高
5.通販化粧品の顧客分析
6.通販化粧品の商品分析
 1) 主要企業の商品展開状況
 2) 主要企業の分野別展開状況
 3) 主要企業の種類別展開状況
 4) 主要企業の価格帯別展開状況
 5) 主要企業のブランド特長
 6) 主要企業の新商品発売状況
7.通販化粧品の販売方法分析
 1) 主な通販媒体
 2) 受注・発送業務
 3) 販売促進策
8.今後の展開
 1) 通販化粧品の今後の市場性
 2) 主要企業の今後の展開

【個別企業編】
◆株式会社ディーエイチシー
◆オルビス株式会社
◆株式会社ファンケル
◆株式会社ドクターシーラボ
◆株式会社ハーバー研究所
◆株式会社再春館製薬所
◆株式会社アテニア
◆株式会社山田養蜂場
◆新日本製薬株式会社
◆株式会社ランクアップ
◆株式会社メディプラス
◆株式会社富士フイルムヘルスケアラボラトリー
◆株式会社ヤマサキ
◆ザ・プロアクティブカンパニー株式会社
◆株式会社アイム
◆A-ダイレクト株式会社
◆株式会社キナリ
◆小林製薬株式会社
◆ドクタープログラム株式会社
◆株式会社ニッピコラーゲン化粧品
◆その他の注目企業
 (株式会社I-ne、アプロス株式会社、アンファー株式会社、キューサイ株式会社、サントリーウエルネス株式会社、
  株式会社タカミ、株式会社ユーグレナ、株式会社協和、株式会社長寿乃里、株式会社豆腐の盛田屋)

―調査項目 ※一部異なる―
1.企業概要
2.顧客特性
3.展開ブランド
4.品目数
5.販売高
 1)総販売高
 2)通販チャネルの販売構成
 3)通販化粧品の販売構成
6.販売方法
 1)主な通販媒体
 2)主な顧客サービス
7.受注・発送のフロー
8.今後の展開



資料体裁:A4判 167頁
発刊日:2018年1月24日
頒価:87,000円(税抜)
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