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2010年 ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート

独自技術を軸に勝ち残りをめざす主要大手の動向を探る
2010年 ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート

商品番号 mr0090071

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概要
昨秋のリーマンショックの遠因もあり、2009年度業績予想の下方修正や中期計画の見直しを進める化学大手が増えている。
そのなかにあって、主要大手各社は汎用品から高機能品へのシフトを進め、高付加価値化・特殊化を軸にした事業ポートフォリオへの転換を加速させている。
その際には、・情報/通信・自動車/航空/宇宙・環境/エネルギー・医療/バイオといった有望分野をターゲットにした機能材料・新材料のR&D、用途開発を通じ、新事業を創出するパターンが一般的となっている。
しかし、商機を確実にし、事業を軌道化するためには、他社にはない独自のビジネスモデルの構築が急務となっており、その核となるのがR&Dとマーケティングの融合による事業開発力である。
一部では、社長直轄の横断的なセクションを設け、全社的な取り組みを進めているが、未だ確立の域に達していない。
このような動きのなか、本資料では主要大手30社を対象に、研究開発力(連結・単独)の実態と分析、R&D推進体制、R&D展開状況、今後のR&D戦略と経営戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。

目次
[総括分析編]
1.調査対象企業の研究開発投資状況
1)2008年度相対的位置付け(単独)
2)2008年度相対的位置付け(連結)
2.調査対象企業の研究開発力分析
1)単独研究開発費推移
2)単独R&D人員推移
3)2008年度単独研究開発費パーヘッド
4)2008年度単独R&D戦力比較
5)連結研究開発費推移
6)連結R&D人員推移
7)2008年度連結研究開発費パーヘッド
8)2008年度連結R&D戦力比較
9)2008年度連結研究開発費のセグメント別配分比率
10)2008年度連結研究開発費ランキング(グループ内訳)
11)2008年度調査対象企業セグメント別連結研究開発費比率
3.調査対象企業の重点開発分野

[企業事例編]
旭化成
旭硝子
出光興産 石油化学製品部門
宇部興産
花 王
カネカ
クラレ
JSR
昭和電工
信越化学工業
新日鐵化学
新日本石油 石油精製・販売部門
住友化学
積水化学工業
ダイセル化学工業
DIC
帝 人
電気化学工業
東亞合成
東ソー
東洋紡績
東 レ
トクヤマ
日本触媒
日本ゼオン
三井化学
三菱化学
三菱ガス化学
三菱レイヨン
ユニチカ

ー調査項目ー(各社共通)
1.企業業績推移
2.R&D推進体制
1)組織図(2009年10月1日現在)
2)部門別役割・陣容
3)R&D推進フロー
3.R&D展開状況
1)R&D成果状況(2008/10〜2009/9末)
2)研究開発費及びマンパワー推移
3)主要提携状況(2008/9〜2009/10末現在、新規及び技術導入継続分)
4.2009年度の動向と今後の方向性

資料体裁:A4判 181頁
発刊日:2009年12月18日
頒 価:92,000円(税抜)


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