主要大手の成長戦略の動向を探る
2013年　ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート

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概要
◆コア／成長事業の高機能・高付加価値化並びに新規事業の創出・育成が、成長戦略の成否を握っている。

◆成長ドライバーのターゲット分野として、再生可能エネルギー、エコマテリアル、水処理関連といった環境・新エネルギー領域、注目成長材料（電池、自動車、宇宙・航空分野）、ヘルスケア（医・農薬中間体／原体、機能性食品素材、化粧品素材、メディカル素材等）、食糧関連（アグリケミカル、植物工場等）、光学材料、電子材料などが挙げられる。

◆これらターゲット市場におけるポジショニングの早期確立が、大手各社の命題となっている。

◆加えて更なる飛躍のためには、事業横断的なソリューションビジネスの構築にも取り組まなければならない。

◆一方、海外勢の低価格攻勢や高コスト体質などを背景に、石化などコモディティ事業の縮小・再構築・撤退が相次いでいる。

◆その中にあって、脱コモディティ化に向けたプロセスイノベーションによる付加価値領域へのシフトやライセンスビジネスといった新たな事業機会の創出も散見される。

◆このような背景のもと、本資料では主要大手30社を対象に、研究開発力（連結・単独）の実態と分析、R&D推進体制、R&D展開状況、外部提携、今後のR&D戦略と事業戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。

目次
調査概要

【総括分析編】
　１．調査対象企業の研究開発投資状況
　　１）2011年度相対的位置付け(単独)
　　２）2011年度相対的位置付け(連結)
　２．調査対象企業の研究開発力分析
　　１）単独研究開発費推移（2009年度～2011年度）
　　２）単独R&D人員推移（2009年度～2011年度）
　　３）2011年度単独研究開発費パーヘッド
　　４）2011年度単独R&D戦力比較
　　５）連結研究開発費推移（2009年度～2011年度）
　　６）連結R&D人員推移（2009年度～2011年度）
　　７）2011年度連結研究開発費パーヘッド
　　８）2011年度連結R&D戦力比較
　　９）2011年度連結研究開発費のセグメント別配分比率
　　10）2011年度連結研究開発費ランキング（連・単内訳）
　　11）2011年度調査対象企業セグメント別連結研究開発費比率
　３．調査対象企業の重点開発分野

【企業事例編】
　★旭化成(株）
　★旭硝子(株）
　★出光興産(株）石油化学製品部門
　★宇部興産(株）
　★花　王(株）
　★(株）カ　ネ　カ
　★(株）ク　ラ　レ
　★Ｊ Ｓ Ｒ(株）
　★ＪＸ日鉱日石エネルギー(株）
　★昭和電工(株）
　★信越化学工業(株）
　★新日鉄住金化学(株）
　★住友化学(株）
　★積水化学工業(株）
　★(株）ダイセル
　★ＤＩＣ(株）
　★帝　人(株）
　★電気化学工業(株）
　★東亞合成(株）
　★東ソー(株）
　★東 洋 紡(株）
　★東　レ(株）
　★(株）トクヤマ
　★(株）日本触媒
　★日本ゼオン(株）
　★三井化学(株）
　★三菱化学(株）
　★三菱ガス化学(株）
　★三菱レイヨン(株）
　★ユニチカ(株）

《調査項目（※各社共通）》
　１．企業業績推移
　２．Ｒ＆Ｄ推進体制
　　１）組織図（2012年9月1日現在）
　　２）部門別役割・陣容
　　３）Ｒ＆Ｄ推進フロー
　３．Ｒ＆Ｄ展開状況
　　１）Ｒ＆Ｄ成果状況（2011/10～2012/8末）
　　２）研究開発費及びマンパワー推移
　　３）主要提携状況（2011/10～2012/8末現在、新規及び技術導入継続分）
　４．2012年度の動向と今後の方向性

資料体裁：Ａ４判　205頁
発 刊 日：2012年11月22日


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