トップページ > ケミカル > 戦略 > 2018年 ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート―既存分野の強化と新事業開拓への研究開発が活発化―

2018年 ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート―既存分野の強化と新事業開拓への研究開発が活発化―

2018年 ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート

―既存分野の強化と新事業開拓への研究開発が活発化―

商品番号 mr410180398

価格92,000円(+税)

購入商品を選択してください。
※法人パッケージ版以外は、事業所内限定商品となります。
数量
お気に入りに登録 お気に入りに登録済み
概要
【調査趣旨】
◆本調査は、今後の研究開発の戦略、展開に有用なデータを提供する目的で調査・分析したもの。主要大手企業26社を対象に、
 各社のR&D戦略、R&D推進体制、R&Dパワー分析、外部提携、知的財産、R&D展開状況、及び今後の中長期におけるR&D
 重点分野・領域と展開の方向性について調査し、まとめている。

◆各社は、中期経営計画ならびに中長期経営計画において強み・固有技術・資産に基づく重点戦略領域を定め、特に新事業開拓
 のための研究開発を推進していることがわかった。

◆研究開発の分野・領域としては、「高機能材料」、「エレクトロニクス・情報」、「ヘルスケア・ライフサイエンス」、
 「環境・エネルギー」の領域を指向している企業が多く、こうした分野・領域への研究開発投資が活発になっている。特に、住友化学、
 三菱ケミカルHD、旭化成の投資額が大きい。

◆また、全社共通のR&D費用として投下している企業も多く、その割合も高いのが特長である。カネカ、日本ゼオン、クラレなどがそ
 の代表的企業となっている。

◆さらに、各社研究開発を進めるにあたって、外部・他社との提携に活発な動きを進めている。最近、特に活発な動きを示している
 企業としては、住友化学、帝人、積水化学、三菱ケミカルHDがあげられる。

【調査期間】
2017年10月〜2018年1月


目次
【調査概要】
【総括分析編】
1.主要各社の事業規模分析
 1)売上高と営業利益
 2)国内・海外売上高構成
 3)部門別売上高構成
2.主要各社の研究開発分析
 1)R&D比率とR&D人員比率
 2)主要各社の研究開発パーヘッド
 3)部門別R&D投下額
 4)研究開発部門における外部との提携分析
 5)特許件数分析
3.今後の研究開発戦略
 1)主要各社の研究開発方針と分野及び推進体制
 2)主要各社の研究開発成果と展開
 3)今後の研究開発分野・領域
 4)主要各社 今後の中長期経営戦略と重点領域

【個別企業編】
◆旭化成(株)
◆出光興産(株)石油化学製品部門
◆宇部興産(株)
◆(株)カネカ
◆(株)クラレ
◆JSR(株)
◆JXTGエネルギー(株)
◆昭和電工(株)
◆信越化学工業(株)
◆新日鉄住金化学(株)
◆住友化学(株)
◆積水化学工業(株)
◆(株)ダイセル
◆DIC(株)
◆帝人(株)
◆デンカ(株)
◆東ソー(株)
◆東洋紡(株)
◆東レ(株)
◆(株)トクヤマ
◆(株)日本触媒
◆日本ゼオン(株)
◆三井化学(株)
◆(株)三菱ケミカルHD
◆三菱ガス化学(株)
◆ユニチカ(株)

―個別企業編調査項目(各社共通)―
1.企業概要
2.部門別売上高及び利益分析
3.研究・技術開発戦略
4.研究開発推進体制
 1)組織図
 2)部門別役割・陣容
5.研究開発と成果分析
 1)研究開発費及びパワー分析
 2)部門別内訳
 3)研究開発部門における提携状況
 4)特許件数
6.R&D展開動向
7.今後の事業と研究開発戦略
 基本戦略、中期(中長期)経営計画
 事業戦略、部門別事業戦略



資料体裁:A4判 257頁
発刊日:2018年1月25日
頒価:92,000円(税抜)
依頼調査のご相談はこちら


お探しのデータは見つかりましたか? 上記マーケティングデータを基に最新の情報追加や関連情報を新たに実査するオーダーメイド調査が可能です。TPCマーケティングリサーチ株式会社では、お探しのマーケティング資料以外に、お客様に合わせた資料をオーダーメイドにお作りできますのでお気軽にお問い合わせください。