トップページ > ドリンク・デザート > > 2017年 酒類総市場データベース―酒税改正に向けてビールや低アルコール飲料への注力が進む酒類市場―

2017年 酒類総市場データベース―酒税改正に向けてビールや低アルコール飲料への注力が進む酒類市場―

2017年 酒類総市場データベース

―酒税改正に向けてビールや低アルコール飲料への注力が進む酒類市場―

商品番号 mr120170351

価格55,000円(+税)

購入商品を選択してください。
※法人パッケージ版以外は、事業所内限定商品となります。
数量
お気に入りに登録 お気に入りに登録済み
※本資料では、郵送による試読を受け付けておりません。予めご了承ください。

概要
【調査趣旨】
◆2016年度の酒類市場(数量ベース)は、低アルコール飲料、ウイスキー、ノンアルコール飲料などのカテゴリーが前年を上回った。一方、ビール、発泡酒、新ジャンル、ワイン、清酒、焼酎、梅酒は前年を下回った。

◆上記で挙げた伸長カテゴリーでは、消費者の需要獲得に向けた様々な取り組みが行われている。具体的には、低アルコール飲料では“カクテル系の甘い商品”や“食事にあるすっきりした味わいの商品”、 “高アルコールで手軽に酔える商品”、“果汁感を高めた商品”など多様な商品をラインアップすることで消費者の需要を取り込んでいる。同じく、ウイスキーでは、“ハイボール”などの飲み方提案を行うことで、それまでウイスキーを飲用したことのない層への普及が進んでいる。ノンアルコール飲料では、ビールに近い味わいの商品や機能性を訴求した商品の品揃えを拡充している。

◆こうした中で、2017年度税制大綱において2026年に酒税の改正を行う方針が明記された。その方針によると、ビールや日本酒は現在に比べ減税となるのに対し、発泡酒や新ジャンル、低アルコール飲料、ワインなどは増税となる予定。そのため、ビールと低アルコール飲料の価格差が小さくなり、需要の獲得競争が激しくなると見られる。そこで、各社は酒税改正が実施される前から利益率の高いビールや市場が伸びている低アルコール飲料などのカテゴリーを強化する動きを活発に行っていく。

◆当資料では、酒類市場を分野別に調査・分析するとともに、メーカー別・ブランド別のシェアや商品動向、今後の市場性などについてレポートしており、今後の商品開発・新規参入のヒントになるデータとなっている。

【調査期間】
2016年4月


【調査内容】
 〈レポート編〉
  ・市場規模推移
  ・メーカー別/ブランド別シェア
  ・市場概況
  ・商品動向
  ・今後の市場性
 〈データ編〉
  ・メーカー別カテゴリー別売上高(金額)
  ・メーカー別カテゴリー別売上高(数量)
    ※データ編は2006年〜2016年度までのデータを記載している

【目次】
 1.ビール
 2.発泡酒
 3.新ジャンル
 4.低アルコール
 5.ワイン
 6.清酒
 7.焼酎
 8.ウイスキー
 9.ノンアルコール
 10.梅酒

【納品形態】
PDFデータ納品


資料体裁:PDFデータ
発刊日:2017年4月12日
頒価:55,000円(税抜)
依頼調査のご相談はこちら


お探しのデータは見つかりましたか? 上記マーケティングデータを基に最新の情報追加や関連情報を新たに実査するオーダーメイド調査が可能です。TPCマーケティングリサーチ株式会社では、お探しのマーケティング資料以外に、お客様に合わせた資料をオーダーメイドにお作りできますのでお気軽にお問い合わせください。