トップページ > フード > 戦略 > 2016年 食系企業のR&D戦略調査―表示制度導入により免疫・メタボ・脳機能の機能性研究がさらに増加―

2016年 食系企業のR&D戦略調査―表示制度導入により免疫・メタボ・脳機能の機能性研究がさらに増加―

2016年 食系企業のR&D戦略調査

―表示制度導入により免疫・メタボ・脳機能の機能性研究がさらに増加―

商品番号 mr110160267

この資料は、製本版完売のためPDF版となります。

価格87,000円(+税)

購入商品を選択してください。
※法人パッケージ版以外は、事業所内限定商品となります。
数量
お気に入りに登録 お気に入りに登録済み
概要
【調査趣旨】
◆日本国内の食品市場は今後、大幅な成長が見込みにくい状況にある。背景には、少子高齢化や人口減による需要縮小に加えて、2017年の消費税率引き上げを控え、依然として節約志向が根強いことが挙げられる。さらに近年は、消費者ニーズの多様化・細分化が進み、需要が創出しにくい状況にある。こうしたなか、食系企業各社は、独自素材や特許技術を活用し、健康機能などの付加価値を高めた商品の開発に注力している。

◆健康・機能性製品の市場規模は、2014年度で1兆9,748億円となった。同年度は消費増税の影響などから前年を下回る推移となったが、今後は安定した成長が見込まれる。要因としては、高齢化と健康志向の進展により健康関連商品の需要が拡大していることに加え、2015年4月に機能性表示食品制度が開始したことがある。表示制度導入により、食品の機能性を体の部位とあわせて表示できるようになったことで、新たな市場創造への期待が高まっている。そのため食系企業各社は新たな機能性研究を強化しており、免疫やメタボリックシンドローム、脳機能などの研究が増加傾向にある。

◆当資料では、食系企業27社を対象に、基礎・開発研究から商品開発動向について、@健康・機能性製品事業の推進状況、AR&D戦略の両面から調査・分析している。


目次
【集計・分析編】
1.調査対象企業と健康・機能性製品の定義及び範囲
 1)調査対象企業
 2)健康・機能性製品の定義及び調査対象範囲
2.健康・機能性製品の市場分析
 1)総市場規模分析
 2)食系企業27社の健康・機能性製品の販売規模
3.食系企業27社のR&D体制
4.食系企業27社のR&D分析
 1)研究開発費分析
  @連結研究開発費
  A食品・飲料関連分野の研究開発費
 2)研究開発人員及びR&D人員比率
 3)1人当たりの研究開発費
5.研究開発分野
6.最近の研究開発成果
7.健康・機能性製品の新商品の発売件数
 1)全体
 2)企業別
8.食系企業27社の特許分析
 1)公開特許件数
 2)分野別分析
9.今後の方向性

【個別企業編】
◆味の素株式会社
◆キユーピー株式会社
◆キッコーマン株式会社
◆株式会社日清製粉グループ本社
◆日本製粉株式会社
◆マルハニチロ株式会社
◆日清オイリオグループ株式会社
◆株式会社J-オイルミルズ
◆不二製油株式会社
◆日本ハム株式会社
◆株式会社ニチレイ
◆日本水産株式会社
◆ハウス食品グループ本社株式会社
◆江崎グリコ株式会社
◆森永製菓株式会社
◆サントリーホールディングス株式会社
◆キリンホールディングス株式会社
◆アサヒグループホールディングス株式会社
◆サッポロホールディングス株式会社
◆宝ホールディングス株式会社
◆株式会社ヤクルト本社
◆大塚ホールディングス株式会社
◆カゴメ株式会社
◆株式会社伊藤園
◆明治ホールディングス株式会社
◆森永乳業株式会社
◆雪印メグミルク株式会社

―調査項目(各社共通)―
1.研究開発体制
 1)体制図
 2)研究開発費及び陣容
 3)主な特許の公開状況
2.健康・機能性製品事業の展開状況
 1)R&D成果による事業展開動向
 2)主な研究開発成果
 3)健康・機能性製品の販売状況
 4)健康・機能性製品の販売規模
3.健康・機能性製品事業の方向性

【企業別特許一覧】
◆企業別特許一覧


資料体裁:A4判コピー製本226頁(CD-ROM版付)
発 刊 日:2015年11月30日
頒  価:87,000円(税抜)
依頼調査のご相談はこちら


お探しのデータは見つかりましたか? 上記マーケティングデータを基に最新の情報追加や関連情報を新たに実査するオーダーメイド調査が可能です。TPCマーケティングリサーチ株式会社では、お探しのマーケティング資料以外に、お客様に合わせた資料をオーダーメイドにお作りできますのでお気軽にお問い合わせください。