【調査趣旨】
◆2018年度の清涼飲料の市場規模は、前年度比0.5％増の3兆8,391億円となった。同市場は、少子高齢化の影響などによって飽和状態に達しており、2015年度以降の直近4年間で年率0〜4％前後の低成長が続いている。また、消費者の環境意識の高まりから、各社は環境に配慮した事業活動が要求されるようになり、企業のブランドイメージに大きな影響を及ぼすようになった。こうした市場背景の中、飲料および容器メーカーは“シニア”、“エコ”、“サステナビリティ”をキーワードとした研究開発に注力している。

◆まず、シニアについては、健康・栄養および容器分野で同層をターゲットとした製品の開発につながる研究開発が活発となっている。健康・栄養分野の研究成果を見ると、キリンホールディングスはビール苦味成分であるイソα酸が認知機能を改善することを確認。一方、容器分野では、凸版印刷が力の弱い高齢者でも開けやすい紙パック向け新口栓「プルレスキャップ」を開発している。

◆また、エコに関する分野では、多くの飲料メーカーが中長期的な環境目標の下、低炭素容器や再生可能容器の開発を行い、エコフレンドリーな企業イメージの構築を図っている。例えば、サントリーホールディングスは2030年までに全世界で使用するペットボトルを100％再生可能にするために、リサイクル技術の開発に注力。同様に、ヤクルト本社は2025年までに環境配慮型容器包装の基礎技術を確立することを目指し、植物由来原料を使用した包装材の開発を進めている。

◆さらに、サステナビリティについては、持続可能な生産基盤を確立するための技術開発が盛んに行われている。具体的に見ると、月桂冠はバイオエタノールやバイオプラスチック原料の生産技術開発を推進している。また、雪印メグミルクは乳牛がルーメンアシドーシスにかかるリスクを低減する飼料素材を開発することで、生乳の安定供給を目指している。

◆当資料では、飲料・酒類・乳業メーカーおよび飲料容器メーカーの研究開発動向をレポート。容器メーカーを除く飲料・酒類メーカーでは、組織体制、研究開発費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析。今後の研究開発活動などに活用できるデータとして提供する。

【調査期間】
2019年9月〜2019年12月


目次
【集計・分析編】
1.市場概要
　1）調査背景と目的
　2）調査対象範囲
　3）調査対象企業
　4）調査方法
2.飲料の市場規模推移
　1）総市場
　2）主要企業の業績
3.主要企業のR&D体制
4.主要企業の環境に対する取り組み
5.主要企業の戦力分析
　1）主要企業のR&D費および対売上高比
　2）主要企業のR&D人員および人員比率
6.主要企業の研究開発動向
　1）おいしさ
　2）安心・安全
　3）健康・栄養
　4）環境
　5）容器
　6）製造
　7）販売
　【主要企業の研究開発動向一覧】
7.主要企業の特許分析
　1）公開特許件数
　2）提携状況
8.今後の方向性
　1）飲料のR&Dの方向性
　2）主要企業の今後の展開

【個別企業編】
◆日本コカ・コーラ��
◆サントリーホールディングス��
◆アサヒグループホールディングス��
◆キリンホールディングス��
◆サッポロホールディングス��
◆�潟сNルト本社
◆�活ﾉ藤園
◆月桂冠��
◆�竃ｾ治
◆森永乳業��
◆雪印メグミルク��
◆東洋製罐グループホールディングス��
◆ホッカンホールディングス��
◆凸版印刷��
◆大日本印刷��
◆石塚硝子��

―調査項目（飲料容器メーカー5社を除く各社共通）―
1.企業概要
2.基本方針
　1）R&Dに対する基本方針
　2）環境に対する基本方針
3.研究開発体制
4.研究開発費および研究開発人員
5.研究開発動向
　1）近年の主な研究開発成果
　2）主な特許の公開状況
6.今後の展開


資料体裁：A4判168頁
発刊日：2019年12月17日