トップページ > 医療用医薬品 > 2018年 製薬企業のR&D戦略―外部提携を通じて、R&D効率の向上を図る製薬企業―

2018年 製薬企業のR&D戦略―外部提携を通じて、R&D効率の向上を図る製薬企業―

2018年 製薬企業のR&D戦略

―外部提携を通じて、R&D効率の向上を図る製薬企業―

新刊

商品番号 mr310180408

価格90,000円(+税)

購入商品を選択してください。
※法人パッケージ版以外は、事業所内限定商品となります。
数量
お気に入りに登録 お気に入りに登録済み
概要
【調査趣旨】
◆国内医療用医薬品市場は近年、大型製品の特許切れや後発品のシェア拡大などにより、厳しい環境が続いている。こうした中、各社は将来的な収益向上を目指し、自社開発力の向上により一層注力している。

◆R&Dを強化するにあたっては、重点領域を絞り経営資源を投入する企業が多い。また、開発した大型新薬については価値を最大化すべく、適応症の追加や海外での開発を進めている。

◆さらに、各社は外部提携を通して開発パイプラインの充実とR&D効率の向上を図っている。提携の相手先は同業他社だけに留まらず、ベンチャー企業や大学との、いわゆる産学の連携も多数みられる。外部との提携では国内企業だけでなく、外資系企業も注力度を高めている。すなわち、日本ベーリンガーインゲルハイムは外部パートナーとの協力関係を築くための研究部門を新設したほか、バイエル薬品もスタートアップ企業の支援を通じて共同開発へつなげるためのオープンイノベーション施設を新設している。このように、オープンイノベーションを推進して新規医薬品候補につながる創薬シーズの探求を狙う動きが強まっている。

◆当資料では国内専業企業、国内兼業企業、外資系企業の28社を対象に、各社の研究体制、R&D費用・R&D比率、R&D要員、提携状況、新薬の発売・開発状況、今後の戦略を調査し、大型製品のパテントクリフや後発品の台頭に対応する各社のR&D戦略をレポートしている。

【調査期間】
2018年1月〜3月


目次
【調査概要】
【集計分析編】
1.研究開発投資
 1)1社あたりのR&D費用
 2)1社あたりのR&D要員
 3)R&D部門の1人当たりの研究開発費
 4)R&D比率
2.各社の研究開発力
 1)研究開発費と比率
 2)研究開発費の伸び率
 3)R&D要員
 4)研究開発要員1人当たりの研究開発費
 5)各社の研究開発力データ
3.新薬分析
 1)新薬上市数
 2)年次別薬効別新薬発売一覧
4.新薬売上高分析
 1)1社当たりの平均新薬売上高(2016年度)
 2)1社当たりの平均新薬貢献度(2016年度)
 3)新薬売上高上位企業(2016年度)
 4)新薬貢献度上位企業(2016年度)
 5)新薬売上高上位ブランド(2016年度)
5.領域別ブランド別の新薬売上高
 ・循環器
 ・精神・神経
 ・呼吸器・アレルギー
 ・炎症・免疫・疼痛
 ・代謝・内分泌
 ・消化器
 ・腎・泌尿器・生殖器
 ・感染症
 ・癌
 ・その他
6.新薬開発状況
 1)1社当たりの開発テーマ数
 2)開発段階別割合
 3)領域別割合
 4)1社当たりの領域別テーマ数
 5)企業形態別領域別テーマ数
7.各社の領域別開発テーマ数と有望新薬
 1)癌領域
 2)免疫・炎症・疼痛領域
 3)精神・神経領域
 4)代謝・内分泌領域
 5)循環器領域
 6)呼吸器・アレルギー領域
 7)感染症領域
8.各社のステージ別、領域別開発テーマ数
9.海外(欧米)市場での開発状況
10.各社のR&Dにおける提携状況(2017/1〜2017/12末時点)

【個別企業編】
<国内専業企業>
◆武田薬品工業
◆アステラス製薬
◆第一三共
◆エーザイ
◆田辺三菱製薬
◆大日本住友製薬
◆塩野義製薬
◆小野薬品工業
◆キッセイ薬品工業
◆富山化学工業
◆科研製薬
◆日本新薬
◆杏林製薬

<外資系企業>
◆中外製薬
◆MSD
◆ファイザー
◆グラクソ・スミスクライン
◆サノフィ
◆バイエル薬品
◆アストラゼネカ
◆ノバルティス ファーマ
◆日本ベーリンガーインゲルハイム

<国内兼業企業>
◆大塚製薬
◆協和発酵キリン
◆Meiji Seikaファルマ
◆帝人ファーマ
◆旭化成ファーマ
◆日本化薬

―個別企業編調査項目(各社共通)―
1.研究開発組織と体制
2.R&D費用
3.R&D要員
4.新薬の開発力
 1)新薬の発売状況
 2)新薬の開発状況
5.主な提携状況(2017/〜2017/12末時点)
6.新薬の貢献度
 1)新薬売上高
 2)開発効率
7.今後のR&D戦略
●売上高、R&D費用等は
 ☆基本的には各社発表値(決算ベース)、発表がないものに関しては弊社推定値
 ☆※マークの付いているブランドは弊社推定値
 ☆国内企業は3月期(大塚製薬、協和発酵キリンは12月期)、海外企業は12月期


資料体裁:A4判 197頁
発刊日:2018年3月28日
頒価:90,000円(税抜)
依頼調査のご相談はこちら


お探しのデータは見つかりましたか? 上記マーケティングデータを基に最新の情報追加や関連情報を新たに実査するオーダーメイド調査が可能です。TPCマーケティングリサーチ株式会社では、お探しのマーケティング資料以外に、お客様に合わせた資料をオーダーメイドにお作りできますのでお気軽にお問い合わせください。