概要
【企画の主旨】
環境・安全、エネルギー、食糧、水、医療／ライフサイエンス、健康・安心といったメガトレンドにフォーカスした新製品・新事業の創出が、調査対象企業30社の急務となっており、持続的成長を支える要として期待されている。

これら次世代事業の早期立ち上げを図るため、研究開発の自前主義から脱却し、オープンイノベーションやM&A・アライアンスなどの外部手段を活用するケースが増えている。

また、海外では、地域市場のニーズに対応した現地仕様製品の開発や現地ユーザーへのテクニカルサポートの強化を図るため、開発・技術サービス拠点を新設・拡充する動きも活発化している。

総じて、国内では次世代事業の創出、スペシャリティ製品の開発・拡販、ソリューションビジネスの確立、海外ではコモディティ製品のカスタマイズ化などによる新興国需要の取り込みが、各社の事業戦略の柱となっている。

このような背景のもと、本資料 では、主要大手30社を対象に、研究開発力（連結・単独）の実態と分析、R&D推進体制、R&D展開状況、外部との提携動向、今後のR&D戦略と事業戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。


【本資料の活用法】
自社のポジショニング（定量・定性）の明確化のため……
競合他社の戦略分析と動向把握のため……
研究開発ターゲットの明確化・方向づけのため……
開発／事業提携/Ｍ＆Ａの際の参考データとして……
Ｒ＆Ｄ体制の再構築・傾向把握のため……
新規事業探索に当たっての基礎データとして……
中・長期戦略策定の際の参考資料として……


目次
【総括分析編】
１．調査対象企業の研究開発投資状況
　１）2011年度相対的位置付け（単独）
　２）2011年度相対的位置付け（連結）
２.調査対象企業へのメーカー・商社の出資状況
３．調査対象企業の研究開発力分析
　１）単独研究開発費推移
　２）単独Ｒ＆Ｄ人員推移
　３）2011年度単独研究開発費パーヘッド
　４）2011年度単独Ｒ＆Ｄ戦力比較
　５）連結研究開発費推移
　６）連結Ｒ＆Ｄ人員推移
　７）2011年度連結研究開発費パーヘッド
　８）2011年度連結Ｒ＆Ｄ戦力比較
　９）2011年度連結研究開発費のセグメント別配分比率
　10）2011年度連結研究開発費ランキング（連・単内訳）
　11）2011年度調査対象企業セグメント別連結研究開発費比率
４．調査対象企業の重点開発分野

【企業編】
�鰍`ＤＥＫＡ
荒川化学工業��
石原産業��
大倉工業��
�潟N　レ　ハ
堺化学工業��
三洋化成工業��
�鰍i　Ｓ　Ｐ
Ｊ　Ｎ　Ｃ��
信越ポリマー��
住友精化��
住友ベークライト��
積水化成品工業��
セントラル硝子��
第一工業製薬��
ダイキン工業�渇ｻ学部門
ダイソー��
高砂香料工業��
東京応化工業��
日　油��
日産化学工業��
日東電工��
日本合成化学工業��
日本化学工業��
日本化薬��
日本曹達��
日立化成��
藤森工業��
三菱樹脂��
リケンテクノス��

調査項目
１．企業業績推移
２．Ｒ＆Ｄ推進体制
　１）組織図（2012年12月末日現在）
　２）部門別役割・陣容
　３）Ｒ＆Ｄ推進フロー
３．Ｒ＆Ｄ展開状況
　１）Ｒ＆Ｄ成果状況（2011/8〜2012/12末）
　２）研究開発費及びマンパワー推移
　３）主要提携状況（2011/8〜2012/12末現在、新規及び技術導入継続分）
４．Ｒ＆Ｄ/事業戦略の方向性

資料体裁：A4判　171頁
発 刊 日：2013年4月24日
頒　　価：88,000円（税抜）