概要

【企画の主旨】
◆調査対象30社の2013年度連結業種（売上高・営業利益）をみると、売上高では30社すべてが2012年度を上回り、営業利益も2社（ダイキン工業化学部門、高砂香料工業）を除く28社が2012年度を上回り、総じて好調に推移した。

◆また2014年度連結業績予想も、円安の影響や海外需要の好転等により上方修正が相次いでいる。

◆その状況下で各社、次世代、次々世代の柱となる新規事業を、業績・業容拡大に向けた成長エンジンと位置付け、テーマ探索専任セクションの新設や大学など外部との連携による新規テーマの創出・共同研究開発に積極的に取り組んでいる。

◆調査対象30社の新規事業の対象は、電子・情報、環境・エネルギー関連、ライフサイエンス（メディカル、ヘルスケア）の3分野に収斂される。これら成長市場における需要のスピーディーな取り込みの成否が、将来の業績を大きく左右することになる。

◆そのため、各社オープンイノベーションなどを通じ顧客との接点を強化し、新規事業や新規製品の早期立ち上げ・軌道化に注力している。

◆このような背景のもと、本資料 では、主要大手30社を対象に、研究開発力（連結・単独）の実態と分析、R&D推進体制、R&D展開状況、外部との提携動向、今後のR&D戦略と事業戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。


目次
【総括分析編】
１．調査対象企業の研究開発投資状況
　１）2013年度相対的位置付け（単独）
　２）2013年度相対的位置付け（連結）
２．調査対象企業へのメーカー・商社の出資状況
３．調査対象企業の研究開発力分析
　１）単独研究開発費推移
　２）単独Ｒ＆Ｄ人員推移
　３）2013年度単独研究開発費パーヘッド
　４）2013年度単独Ｒ＆Ｄ戦力比較
　５）連結研究開発費推移
　６）連結Ｒ＆Ｄ人員推移
　７）2013年度連結研究開発費パーヘッド
　８）2013年度連結Ｒ＆Ｄ戦力比較
　９）2013年度連結研究開発費のセグメント別配分比率
　10）2013年度連結研究開発費ランキング（連・単内訳）
　11）2013年度調査対象企業セグメント別連結研究開発費比率
４．調査対象企業の重点開発分野


【企業編】
◆�鰍`ＤＥＫＡ
◆荒川化学工業��
◆石原産業��
◆大倉工業��
◆�潟N　レ　ハ
◆堺化学工業��
◆三洋化成工業��
◆�鰍i　Ｓ　Ｐ
◆Ｊ　Ｎ　Ｃ��
◆信越ポリマー��
◆住友精化��
◆住友ベークライト��
◆積水化成品工業��
◆セントラル硝子��
◆第一工業製薬��
◆ダイキン工業�渇ｻ学部門
◆ダイソー��
◆高砂香料工業��
◆東京応化工業��
◆日　油��
◆日産化学工業��
◆日東電工��
◆日本合成化学工業��
◆日本化学工業��
◆日本化薬��
◆日本曹達��
◆日立化成��
◆藤森工業��
◆三菱樹脂��
◆リケンテクノス��


―調査項目―
１．企業業績推移
２．Ｒ＆Ｄ推進体制
　１）組織図（2015年1月1日現在）
　２）部門別役割・陣容
　３）Ｒ＆Ｄ推進フロー
３．Ｒ＆Ｄ展開状況
　１）Ｒ＆Ｄ成果状況（2014/1〜2014/12末）
　２）研究開発費及びマンパワー推移
　３）主要提携状況（2014/1〜2014/12末現在、新規及び技術導入継続分）
４．Ｒ＆Ｄ/事業戦略の方向性

資料体裁：A4判　167頁
発 刊 日：2015年2月20日
頒　　価：88,000円（税抜）