概要
【調査主旨】 ◆2014年度は大手化学メーカーである旭化成、信越化学工業、住友化学、東ソー、三井化学、三菱ケミカル等を筆頭に業績が好調だった。中でも、円安や原油安の影響による外需型事業が好調で、石油化学製品、自動車やスマートフォン向けの機能性樹脂・エンジニアリングプラスチック、農薬、ヘルスケア材料等の海外での拡販が収益の押し上げに貢献した。 ◆このような既存事業での事業拡大を図る一方、各社では新規事業の育成にも積極的に取り組んでいる。帝人においては、ヘルスケア分野で心臓修復パッチ関連製品を2019年に上市する計画。また、環境・エネルギー分野で燃料電池用カーボンアロイ触媒を開発し、2025年までに実用化していく予定。また、日本触媒ではバイオ医薬品事業への参入を果たしたほか、カネカにおいては、バイオポリマー「アオニレックス」の事業拡大を推進し、2020年頃をめどに売上高200億円規模にまで育成していく計画を立てている。さらに同社では、アグリ関連において酸化型グルタチオン（GSSG）肥料事業の拡大にも取り組んでおり、2020年頃に200億円の売上高を達成するように積極的な拡販に努めいていく。 ◆本資料では主要大手27社を対象に、研究開発力（連結・単独）の実態と分析を行った。具体的には、R&D推進体制、R&D展開状況、外部提携、更にはR&D戦略と事業戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。 目次 【調査概要】 【総括分析編】 １．調査対象企業の研究開発投資状況 １）R&Dの費用と人員割合の相関（2014年度、単独） ２）R&Dの費用と人員割合の相関（2014年度、連結） ２．調査対象企業の研究開発力分析 １）単独研究開発費推移（2012年度～2014年度） ２）単独R&D人員推移（2012年度～2014年度） ３）2014年度単独研究開発費パーヘッド ４）2014年度単独R&D戦力比較 ５）連結研究開発費推移（2012年度～2014年度） ６）連結R&D人員推移（2012年度～2014年度） ７）2014年度連結研究開発費パーヘッド ８）2014年度連結R&D戦力比較 ９）2014年度連結研究開発費のセグメント別配分比率 10）2014年度連結研究開発費ランキング（連・単内訳） ３．調査対象企業の重点開発分野 ４．対象企業の中長期経営戦略 【企業事例編】 ◆旭化成㈱ ◆出光興産㈱石油化学製品部門 ◆宇部興産㈱ ◆㈱カ ネ カ ◆㈱クラレ ◆Ｊ Ｓ Ｒ㈱ ◆ＪＸエネルギー㈱ ◆昭和電工㈱ ◆信越化学工業㈱ ◆新日鉄住金化学㈱ ◆住友化学㈱ ◆積水化学工業㈱ ◆㈱ダイセル ◆ＤＩＣ㈱ ◆帝 人㈱ ◆デンカ㈱ ◆東ソー㈱ ◆東 洋 紡㈱ ◆東 レ㈱ ◆㈱トクヤマ ◆㈱日本触媒 ◆日本ゼオン㈱ ◆三井化学㈱ ◆三菱化学㈱ ◆三菱ガス化学㈱ ◆三菱レイヨン㈱ ◆ユニチカ㈱ －調査項目－（※各社共通） １．企業業績推移 ２．Ｒ＆Ｄ推進体制 １）組織図 ２）部門別役割・陣容 ３．Ｒ＆Ｄ展開動向 １）Ｒ＆Ｄ成果による事業展開動向 ２）研究開発費及びマンパワー推移 ３）主要提携状況（2015/1～2015/12末現在、新規及び技術導入継続分） ４．2015年度の動向と今後の方向性 資料体裁：A4判 168頁 発 刊 日：2016年6月10日 頒 価：92,000円（税抜） 
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