2012-02-21
TPCコンシューマーレポート |
〈CR157〉「睡眠障害」対策の商品ニーズ提案
--「30代」「40代」の「熟眠障害者」に向けた商品提案が有効！--
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◆本調査は、睡眠トラブルに悩む「20代」から「60代」をターゲットに、「一般薬」や「健康食品」といった「睡眠トラブル」の対策商品がどのように評価されているか、「睡眠の質」向上のために求められる対策商品の価値とは、さらには「睡眠対策商品」の利用促進や継続利用のためのポイントを探る目的で実査したもの。
◆調査にあたっては、この1年間（2011年1月〜2012年1月）に「睡眠」のために一般薬や健康食品（サプリメント）を利用したことのある「20代」から「60代」の男女416人と、利用したことがない208人を抽出した。
◆調査の結果、今後「睡眠トラブル」が解消するのであれば、「漢方薬」「健康食品（錠剤など）」「健康食品（ドリンク）」「ハーブティ」を利用したいとの意向が示された。また、「睡眠の質」が悪いと体に及ぼす影響も大きく、様々な症状に悩まされていることがわかった。
◆なお、本調査では、(1)睡眠トラブルの実態(2)睡眠トラブルの原因(3)睡眠トラブルの症状(4)睡眠対策商品の利用状況と効果・満足度(5)継続利用のためのポイント(6)今後の服用意向、さらには睡眠の質が悪く、体への影響が大きかったメインターゲットへの施策についても実査・分析している。当該資料は、「睡眠」をターゲットにマーケティング活動を展開されている企業様にとって、有用なデータになるものと確信しております。
■調査方法
WEBによるアンケート調査
調査エリア：全国
被験者のスクリーニング条件：この1年間（2011年1月〜2012年1月）に、睡眠トラブル解消のため一般薬や健康食品（サプリメント）を利用したことのある「20代」から「60代」の男女416人と、睡眠トラブルがありながらも対策商品を利用したことがない208人を抽出した。
有効サンプル数：624
■報告書体裁
体裁：A4判カラーコピー製本＋CD-ROM版
頁数：190頁
分析編／集計編
データ編（基本ｸﾛｽ集計・ﾛｰﾃﾞｰﾀ・調査票）
■頒 価：360,000円（税別）
■発刊日：2012年2月21日
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2012-02-15
TPCマーケットレポート |
食品宅配事業の実態総調査
--急成長するＥＣ市場！新規顧客とエリア開拓が宅配事業拡大のカギを握る--
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◆2010年度の食品宅配市場は、ネットスーパーや高齢者向け宅配の拡大により、前年比3.3％増となった。特に、参入各社は、成長分野として高齢者向け宅配市場に着目し、品揃え強化や営業エリアの拡大により、顧客の囲い込みを図る動きが目立つ。
◆また、高齢者等の“買い物弱者”や共働き世帯の宅配ニーズを狙い、GMSによるネットスーパー事業の拡大が相次いでおり、今後もネットスーパー市場の活性化が期待できる状況にある。
◆一方で、宅配市場では、競合激化や景気低迷による買い控えにより、新規顧客獲得の伸び悩みや顧客単価の下落が課題となっている。こうした中、らでぃっしゅぼーやがＮＴＴドコモとの提携によりＥＣ事業の強化を図るなど、(1)新規ターゲット層の開拓(2)顧客サービス拡充などに注力し、新規顧客の獲得や顧客単価の向上に取り組んでいる。
◆こうした動向を踏まえ、当資料では、食品宅配市場について調査・分析するとともに、食品宅配事業を展開する主要18社の生産・仕入体制、売上高分析、営業体制・販売手法、顧客分析、広告展開・販売促進策、受注・物流・配送システムについて調査を実施。食品宅配市場に向けたマーケティング活動に資するレポートとなっている。
資料体裁：Ａ４判 133頁
発 刊 日：2012-2-15
頒 価：87,000円（税抜） |
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2012-02-14
TPCドクター調査レポート |
<ドクター調査シリーズNo.27>ＣＯＰＤ治療のドクター調査
--薬物治療の現状と潜在需要を探る--
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■調査主旨
◆厚生労働省の2008年度の患者調査によれば、慢性閉塞性肺疾患（COPD）と診断された患者数は約17.3万人とされている。しかし、COPDでは、重症化するまで受診をしない患者が多く、国内には約530万人の潜在患者が存在することが見込まれている。
◆現在、COPDの薬物治療にあたっては、長時間作用性抗コリン薬（LAMA）や長時間作用性β2刺激薬（LABA）などが普及している。ただし、近年は、LABAと吸入ステロイド剤との配合剤「アドエア」が登場したほか、LABAのカプセル剤「オンブレス」も発売となり、薬物治療の選択肢が拡充されている。
◆こうした背景のもと、当調査では、呼吸器科学会専門医計30名にインタビュー調査を実施。COPDの薬物治療の実態をはじめ、新規患者への使用意向、治療難度の高い患者等を探り、今後の開発およびマーケティング上に役立つレポートとして刊行する。
■調査方法
インタビュー調査
■調査対象
COPD治療を行っている日本呼吸器学会専門医30名
■調査期間
2011年11月〜2011年12月
■調査項目
●患者数・特性
◎過去1ヶ月間の診察患者数
◎性別・年代別割合
◎病期別患者人数・割合
◎病型別患者人数・割合
●診断基準について
◎参考にしている診断ガイドライン
◎実施した検査
●薬物治療の実態
◎薬物治療の開始基準
◎病期別使用薬剤・ブランド・用法
◎病期別使用薬剤・ブランドの対象患者
◎第一選択薬
◎治療コントロールの難しい患者
◎患者の喫煙について
◎増悪期の治療等
●薬剤の評価
●新薬の使用意向・プロファイル
◎新薬に対する使用意向
◎新薬に望むプロファイル
報告書体裁：A4判カラーコピー製本
CD-ROM版レポート、rawdata
発刊日 ： 2012-2-14
頒 価 ： 800,000円（税抜） |
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2012-02-10
TPCマーケットレポート |
頭髪化粧品の市場分析調査
--コンセプト・ターゲット別販売高から今度のトレンドを探る--
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◆2010年度の頭髪化粧品市場は、2009年度比1.6％増の4,366億円。ヘアケア、ヘアメイク、ヘアカラー、育毛商品の全ての分野において前年度の実績を上回り、消費低迷や単価下落の影響を受けた2009年度から好転している。
◆特に伸びているのは育毛商品市場となっており、予防ケアの高まりや若年層および女性ユーザーの取り込みが奏功し、2009年度比2桁増で伸長している。
◆ヘアケア市場は2009年度比0.3％増の2,197億円。同分野をコンセプト別にみると、シェアトップのダメージケアは、参入ブランドの一歩踏み込んだ補修の提案が奏功し、およそ6割のシェアを保持。また頭皮・地肌ケアもヘッドスパを重要視したブランドが人気を集め、好調な推移を辿っている。エイジングケアについても髪悩みの解消を求めるユーザーの増加を受け、シェアを伸ばしている。
◆ヘアメイク市場は2009年度比0.2％増の865億円。男性用は2009年の「ウーノフォグバー」（資生堂）の大ヒットの反動を背景に減少推移。一方の女性用は、スタイリングと髪のケアを兼ねる商品の人気が寄与し好調に推移している。
◆ヘアカラー市場は2009年度比0.6％増の794億円。白髪用は泡タイプ商品がセルフカラー未経験者を獲得したことから好調に推移。一方の黒髪用はカラー頻度の減少やサロンへのスイッチを背景に減少推移となった。
◆2011年度の頭髪化粧品市場については、引き続き堅調に推移し2010年度比1.0％増の4,408億円になる見通し。市場を牽引する「ラックス」（ユニリーバ・ジャパン）や「ツバキ」（資生堂）の刷新によるブランド強化や育毛市場の伸長が寄与するとみられる。
◆当資料では、今後も伸長を続ける頭髪化粧品市場について徹底分析。主要各社の新商品コンセプトやブランド別、種類別マーケットなどを分析している。また、2012年版より新たにコンセプト・ターゲット別販売高のデータを加え、同市場の動向とトレンドを明らかにしている。
資料体裁：Ａ４判 138頁
発 刊 日：2012-2-10
頒 価：87,000円（税抜） |
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2012-01-31
TPCドクター調査レポート |
<ドクター調査シリーズNo.28>卵巣癌治療のドクター調査
--新薬の処方実態とアンメットニーズを探る--
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■調査主旨
◆「ドキシル」、「ハイカムチン」、「ジェムザール」が治療選択肢に加わった卵巣癌の化学療法の実態と、アンメットニーズを調査するために、専門医30名にインタビューを実施。
◆1st/2nd-lineのレジメン選択状況、「ドキシル/ハイカムチン/ジェムザール」の位置づけ、各薬剤の評価を調査するとともに、化学療法の問題点や新薬ニーズ、開発中の薬剤に対する使用意向などを明らかにしている。
■調査方法
調査票を用いた電話インタビュー調査
■調査対象
主に、がん診療連携拠点病院に所属している婦人科腫瘍専門医 30名
■調査期間
2011年11〜12月
■調査ポイント
●患者特性（進行期/再発別−組織型別患者割合）
●初回化学療法（1st-line）のレジメンと使用患者割合
●2nd-line以降のレジメン選択状況と使用患者割合
●ドキシル/ハイカムチン/ジェムザールの位置づけ
●レジメン/薬剤の評価と問題点、今後の使用意向
●MTX/生物学的製剤の評価
●現状の化学療法で治療満足度が低い症例・患者特性
●新薬候補物に対する今後の使用意向
報告書体裁：A4判カラーコピー製本
CD-ROM版レポート、rawdata
発刊日 ： 2012-1-31
頒 価 ： 800,000円（税抜） |
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2012-01-27
TPCマーケットレポート |
酒類総市場マーケティングデータ
--ターゲットは女性と若者！飲み方・シーン提案が鍵を握る酒類市場--
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◆2011年度の酒類市場は、金額ベースで前年比2.8％減の3兆5,109億円となった。3月に発生した東日本大震災の影響は隠せないが、その一方で“家呑みの増加”という新たな需要が創出された。各社はこのニーズに対応するべく、居酒屋やバーといった外食業態からの情報発信を強化して、新しいお酒の飲み方や飲用シーン、食との組み合わせを積極的に提案。こうした施策はこれまでのお酒のスタイルとは異なる新たな価値を見出し、ライフスタイルの変化に敏感な若者や女性層から一定の支持を集める結果となった。
◆この他、アルコール度数の低いライト商品やノンアルコール飲料が人気を博した。これは、消費者がお酒に対して“酔い”をあまり求めなくなっているためで、“清涼飲料感覚・カジュアルに・リラックス”できるものといった概念が徐々浸透し始め、新たな市場が形成されようとしている。
◆当資料では、酒類市場を分野別に調査・分析するとともに、メーカー別・ブランド別のシェアと新製品戦略・ヒット商品の開発ポイント、さらには主要メーカーの販売戦略や今後の方針などについてもレポートしている。つまり、酒類市場全体の動向や各社の施策・方向性が把握できるほか、今後の商品開発・新規参入のヒントなるデータとなっている。
資料体裁：Ａ４判 177頁
発 刊 日：2012-1-27
頒 価：87,000円（税抜） |
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2012-01-27
TPCマーケットレポート |
ジェネリック医薬品の市場分析調査
--過熱するバイオ後続品の開発競争、市場の現況と参入各社の戦略を探る--
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◆厚生労働省では、2010年にジェネリック医薬品の調剤体制加算の算定要件を3段階の数量基準に改めたほか、DPCの調製係数段階的廃止等を行うなど、市場拡大への環境整備を進めている。こうした普及策を追い風に、ジェネリック医薬品市場は2010年度に前年度比9.1％増の5,564億円（弊社推定）の市場となっている。拡大の要因は調剤体制加算の算定要件の変更で需要を獲得した企業が多かったほか、大型製品のジェネリック医薬品が相次いで発売されたことが挙げられる。
◆しかし、今後は、2012年の薬価改定をはじめ、特許失効を迎える大型製品の数が少なくなるため、市場では新たな成長戦略の必要性が高まっている。大手企業では、新たな収益源としてバイオ後続品を見定め、開発競争が過熱している。またバイオ後続品は受託製造の分野でも需要が見込め、生産面でも先行投資を行う動きが活発化している。ただし、バイオ後続品については、開発・生産ともに膨大なコストを要するため、既存の低分子医薬品を軸に癌領域等の分野を開拓する企業や、海外市場に活路を見出す動きも見られ、参入企業の戦略は多様化の様相を見せている。
◆当資料では、ジェネリック医薬品市場の参入企業21社を対象に、各社の業績、品揃え状況、販売高、生産、研究開発、販売及び流通体制を徹底調査。新たな成長戦略を進める各社と市場の現状、今後の展望をレポートしている。
資料体裁：Ａ４判 161頁
発 刊 日：2012-1-27
頒 価：87,000円（税抜） |
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2012-01-26
TPCマーケットレポート |
製薬企業のR&D戦略
--創薬の中心は個別化医療にシフト、初の国産製品も上市間近--
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◆医療費抑制策の進展や、研究開発コストの増大、マス・マーケットの伸びの鈍化など、製薬企業を取り巻く環境は近年、厳しさを増している。このような状況の中、製薬企業各社では、ブロックバスターを成長ドライバーとする従来のビジネスモデルからの脱却を目指した戦略を描いている。特にがんなどのスペシャリティ領域では、参入企業の多くが個別化医療への取り組みを強化。また、市場規模は大きくないが、競合が少なくアンメット･ニーズの高い薬効領域にターゲットをシフトさせる企業も増えている。
◆企業形態別に見ると、国内専業企業では、海外企業買収の動きが一段落。各社、グローバル連携を図りながら、拡充した重点領域の開発品目に資源を投下して上市を急いでいる。また、国内兼業企業では、スペシャリティ―ファーマを標榜し、重点領域の選択と集中により研究開発の効率化を目指す動きが強まっている。一方、外資系企業では、ドラッグラグ解消を目的とした世界同時開発の流れが進み、新薬上市が活発化している。
◆当該資料では、国内専業企業、国内兼業企業、外資系企業の28社を対象に、各社の研究開発体制、R&D費用・R&D比率、R&D要員、新薬の発売・開発状況、今後の動向を徹底調査。新たな成長軌道の確立を目指す各社のR&D戦略をレポートしている。
資料体裁：Ａ４判 178頁
発 刊 日：2012-1-26
頒 価：87,000円（税抜） |
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2012-01-24
TPCマーケットレポート |
CVSオリジナルスイーツの市場分析調査
--『高品質・本格感』訴求アイテムが好調！プレミアム化が進む--
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◆ここ数年、CVSチェーン各社が強化を図っているCVSオリジナルスイーツは、大きく市場拡大している。2010年度は、各社が好調に推移する中で、特にローソン「ウチカフェスイーツ」の「プレミアムロールケーキ」が大ヒット商品となり、市場を牽引。市場規模は、前年比16.6％増の1,761億円となった。
◆2011年度についても、引き続き2桁成長となる見通し。市場が継続して拡大している要因としては、「プレミアムロールケーキ」のヒットを受けて、各社が相次いで投入したロールケーキが好調に推移していることや、大手CVSチェーンが発売した『高品質・本格感』訴求のケーキやプリンが好評を得ていること等が挙げられる。
◆“プレミアムタイプ”の商品が消費者に支持される理由としては、デパ地下や専門店のスイーツに引けを取らない本格的な商品を、身近なチャネルであるCVSで比較的低価格で購入できる点にある。こうした商品は、主要ターゲット層である「専門店のスイーツを好む20〜30代の女性」だけでなく、「CVSの主要客層である男性」の利用も見られるなど、幅広い客層に受け入れられている。
◆当資料では、上記のような状況から、今後も拡大が期待されるCVSオリジナルスイーツ市場について、大手・中堅のCVSチェーン11社を調査。店舗調査を実施し、商品展開状況を調査するとともに、種類別（ケーキ・シュークリーム・プリン・その他）でマーケット分析を行っている。また、CVSスイーツ市場におけるオリジナルスイーツの位置付けも把握している。
資料体裁：Ａ４判 104頁
発 刊 日：2012-1-24
頒 価：87,000円（税抜） |
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2012-01-20
TPCマーケットレポート |
通販化粧品の市場分析調査
--企業主導型から消費者主導型のブランディングへ--
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◆2010年度（2010年12月〜2011年11月に迎えた決算を対象）の通販化粧品市場は前年度比3.2％増の3,152億円。販売高は過去最高を更新したものの、前年度比伸長率は2000年以降で最も低い水準となった。その主な要因としては、2011年3月に起った東日本大震災に伴う流通の混乱や各種キャンペーン・宣伝広告の自粛、消費者の買い控えの影響などが挙げられる。また、昨今の大手制度品メーカーを中心とした低価格競争の余波を受けたほか、シェア第2位の悠香がアレルギー発症問題で販売高を大きく落としたことも成長率鈍化の一因となった。
◆2011年度についても、上期に東日本大震災の影響を受けた企業が多いことなどから2％程度の成長率にとどまる見通し。ただし、通販化粧品市場がこのまま頭打ちになるかといえばそうではなく、むしろ2011年度を次の成長ステージに進むための準備期間として各社はウェブマーケティングの強化やブランドの再構築を図っており、2012年度以降は再び活況を取り戻す見通しである。
◆今後の通販化粧品市場に影響を与えるプラス要因としては、(1)スマートフォンの普及によるネット通販の浸透、(2)異業種企業の新規参入の増加による市場の活性化、(3)外資系企業や国内制度系企業による通販チャネルの強化が挙げられる。一方、マイナス要因としては、(1)ヒット商品の一巡、(2)景気の低迷に伴う消費者の低価格志向および購入単価の下落、(3)店販系ブランドとの競合、(4)テレビ通販の総量制限、などが挙げられる。
◆こうした市場環境のなか、今後特に重要となってくるのはウェブマーケティングと消費者主導型のブランディングである。近年、消費者は企業が一方的に発信する情報よりも友人や知人、同じブランド・商品を使用するユーザーの声に信頼を寄せるようになっており、ユーザー同士の横のつながりをますます重視するようになっている。このため各企業はソーシャルメディアを積極的に活用し、消費者との双方向的なコミュニケーションに努めている。現在はまだ売上に直結する仕組みを作り上げている企業は少なく各社とも模索の段階ではあるが、今後ソーシャルメディアは≪新規顧客の獲得→既存顧客のリピート化→リピート顧客のファン化≫の流れをサポートしていくうえで不可欠である。
◆当資料では、今後も成長が見込まれる通販化粧品市場について、大手通販企業から中堅企業、新規参入企業までを調査。最新の販売高をはじめ、商品展開、使用媒体、SNSの活用状況、顧客サービスなど、各社の≪新規顧客の獲得→既存顧客のリピート化→リピート顧客のファン化≫のためのさまざまな施策について多角的に分析している。
資料体裁：Ａ４判 165頁
発 刊 日：2012-1-20
頒 価：87,000円（税抜） |
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2012-01-11
TPCマーケットレポート |
毛穴・ニキビケア商品の市場分析調査
--高まる清潔志向と商品の多様化がけん引する毛穴・ニキビケア商品市場--
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◆2010年度の毛穴・ニキビケア商品の市場は前年度比16.3％増の557億円で推移している。近年は、幅広い層で清潔志向が高まると同時に、新商品の発売や既存品の刷新により商品が多様化している。さらに、各メーカーがインターネットによる情報発信や販促活動を強化していることに加え、通販サイトによる販路の拡大も奏功し、市場を底上げしている。
◆毛穴ケア市場では、皮脂や角栓の除去を主目的とした洗顔料やマスク・パックに加え、肌や毛穴を引き締め、ハリ感アップや保湿効果などを謳った美容液や化粧水が増加している。これらの商品は、アンチエイジング効果を期待する女性からの支持を獲得しており、市場は近年、2ケタ成長を維持している。
◆ニキビケア市場では、大人ニキビに悩む女性に加え、肌を清潔に保ちたいと考えるティーンや男性が増加。また、ニキビケアに加え、保湿や美白効果が期待できる商品が増加しており、需要のすそ野を拡大している。これにより、市場は近年、堅調に推移している。
◆当資料では、毛穴・ニキビケア市場の参入メーカーの動向や商品展開状況を分析するとともに、メーカー別・分野別・ブランド別・機能別・剤型別の市場規模を算出。需要が拡大している同市場のトレンドや背景・方向性を探っている。
資料体裁：Ａ４判 149頁
発 刊 日：2012-1-11
頒 価：87,000円（税抜） |
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2012-01-05
TPCマーケットレポート |
ベースメイク化粧品の市場分析調査
--高機能化が進むベースメイク化粧品：機能別にマーケットを徹底分析--
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◆2010年度のメイクアップ化粧品全体の市場は、前年度比2.2％減の4,592億円。分野別では、ベースメイクが前年度比0.7％減の2,411億円、アイメイクが同1.4％減の1,090億円、リップメイクが前年度比7.9％減の713億円、チーク・フェイスカラーが同2.4％増の210億円、ネイルが同8.2％減の168億円で推移している。当資料で対象とするベースメイク化粧品の市場については、引き続き減少推移しているが、減少幅は前年度より縮小している。
◆ベースメイク化粧品は、消費者の安心・安全志向の高まりやスキンケア意識の向上を受け、ミネラル訴求やスキンケア訴求のアイテムが急増。ミネラル訴求の製品の販売高は、2009年度の2倍以上に拡大している。また、BBクリームのような、スキンケアとメイクアップのカテゴリーをまたがる製品の導入が活発化しており、BBクリームの販売高は前年度比47.7％増で伸長している。
◆メイクトレンドについては、作りこんだ“しっかりメイク”から“ナチュラルメイク”へ移行。さらに、ナチュラルな仕上がりを求めながらも肌悩みは隠したいという、相反する仕上がりを同時に求める傾向にある。そのため、各メーカーからも素肌をきれいに見せることに重点を置いた商品の開発が進んでいる。
◆仕上がりにおいては“ナチュラル”な素肌っぽさだけではなく、リフトアップ”“小顔”“立体感”を訴求する、顔の印象をも変化させるアイテムも導入されている。
◆剤型については、スキンケア意識の向上や保湿を求めるユーザーの増加により、クリームタイプやエマルジョンタイプもベーシックな剤型として認知されるようになっている。また、ムースタイプやジェルタイプ、スポンジ一体型など新しいタイプのファンデーションの導入が後を絶たない。そのため、ファンデーションの剤型別の売上では、前記の剤型の占める構成比がアップしている。なお、ファンデーションそのものだけではなく、スポンジなどの付属製品についても高機能化が進んでいる。
◆当資料では、主要化粧品企業の商品展開状況、新商品発売状況や戦略から市場動向を調査・分析。さらに、2012年度版より新たに機能別販売高を算出し、ベースメイク化粧品の商品化傾向や今後の方向性を明らかにしている。
資料体裁：Ａ４判 150頁
発 刊 日：2012-1-5
頒 価：87,000円（税抜） |
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2011-12-26
TPCマーケットレポート |
N・Cドリンク市場マーケティングデータ
--市場拡大には日常生活における飲用目的に合わせた機能提案がポイント--
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◆ニュートラシューティカルズ(N・C)とは、栄養（ニュートリション）と薬（ファーマシューティカルズ）との合成語であり、科学的に機能が裏付けられた飲料、加工食品を広義にとらえた呼称である。
◆2010年度のN・Cドリンク市場は、前年比5.2％増の8,726億円と回復した。種類別では、夏場の猛暑効果によりスポーツ・機能性ドリンクが2桁増となった。また、積極的な販促活動を展開した機能系ドリンクや健康志向の高いユーザーに支えられた乳製系ドリンクも前年を上回った。特に、機能系ドリンクでは、“ビタミン補給”を訴求した「アセロラドリンク」（サントリー食品インターナショナル）がヒットした。
◆2011年度は、前年比0.6％増の8,774億円になると見られる。機能系ドリンクと食系栄養ドリンクは、機能訴求の強化が奏功し、N・Cドリンク市場を牽引すると見られる。
◆近年は、消費者の健康志向がますます高まっており、N・Cドリンクの健康機能に対するニーズも多様化している。その中で、各社は、販促活動を中心に機能訴求を強化し、需要の取り込みを図っている。
◆当資料では、薬系栄養ドリンク、食系栄養ドリンク、乳製系ドリンク、機能系ドリンク、健康茶ドリンク、及びスポーツ・機能性ドリンクの6カテゴリーをN・Cドリンクとして、これらカテゴリーの市場動向ならびに訴求機能別、容器・容量別の商品動向を分析。併せて、主要参入企業のブランドや商品政策、販売戦略などを調査・分析している。
資料体裁：Ａ４判 180頁
発 刊 日：2011-12-26
頒 価：87,000円（税抜） |
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2011-12-22
TPCコンシューマーレポート |
〈CR156〉朝食サポート飲料のニーズ探索調査
--乳系・果汁系飲料のニーズが強い「朝食代わり」の飲料--
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◆今回、普段朝食をとらないことがある、もしくは主食なしで済ませるという会社員・公務員の男女618人を対象に、「朝食代わりの飲料」のニーズを探るべく調査を実施した。
◆その結果、朝食代わりに飲料を飲んだことがある人は、調査対象者の9割近くに上ることが分かった。特に、「男性」や「40代」の利用頻度が高く、コーヒー系の飲料を飲む人が多い。一方、「女性」「30代以下」は牛乳や野菜飲料、果汁飲料など多岐にわたり、栄養・機能面を意識して飲んでいる。
◆今後、朝食代わりの飲料を利用したい人は6割以上で、特に「女性」と「20代」の意向が高いという結果になった。これらの層は、「のむヨーグルト」や「果汁飲料」「野菜飲料」を飲用したいとしており、健康・美容機能を期待する人も多い。
■調査方法
WEBによるアンケート調査
調査エリア：全国
対象：朝食を食べない、もしくは主食なしで済ませる20〜40代の会社員・公務員
有効サンプル数：618名
■報告書体裁
体裁：A4判カラーコピー製本＋CD-ROM版
頁数：131頁
分析編／集計編
データ編（基本ｸﾛｽ集計・ﾛｰﾃﾞｰﾀ・調査票）
■頒 価：360,000円（税別）
■発刊日：2011年12月22日
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2011-12-21
TPCマーケットレポート |
業務用冷凍食品の市場分析調査
--ユーザーの調理省力化ニーズが拡大！効率化に対応した商品提案が求められる--
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◆2010年度の業務用冷凍食品市場は前年比2.6％減となった。業務用冷凍食品市場は、外食産業などの需要減少やユーザーの低価格志向が続いており、単価下落により販売数量が伸びても金額ベースで拡大につながらず、縮小する結果となった。
◆販売チャネル別でみると、外食は居酒屋やファストフードチェーンの価格競争激化、事業所給食の低価格化や食数減少などから厳しい状況が続いている。一方で中食は、スーパーやコンビニエンスストアの惣菜が好調に推移し拡大傾向にある。東日本大震災以降、消費者の内食志向がより鮮明となり、さらに、中食ユーザーの調理の省力化や省エネニーズが高まった。そのため各社は、オペレーションの効率化を訴求した商品の投入を活発化し、拡販に力を入れている。
◆カテゴリー別でみると、最も規模が大きいフライ類は、主力のコロッケの単価下落の影響を受け、縮小傾向にある。また、調理食品類は外食低迷による需要の減退が響いた。一方、成長カテゴリーは介護食となっており、前年比11.8％増となった。介護食はまだ市場規模が小さいものの、高齢者人口の増加を背景に着実に成長している。
◆当資料では、こうした動向を踏まえ、業務用冷凍食品市場についてカテゴリー別、業態別の市場データやメーカー別シェアなどを掲載。さらに、参入メーカーのカテゴリー別・業態別売上分析、販売戦略、販売チャネル、販促活動、今後の事業展開についてレポートしており、今後の業務用冷凍食品事業の拡大に資するレポートとなっている。
資料体裁：Ａ４判 114頁
発 刊 日：2011-12-21
頒 価：87,000円（税抜） |
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2011-12-19
TPCマーケットレポート |
農薬メーカーの事業動向・戦略調査
--生き残りを賭けた主要各社の動向を探る--
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◆国内農薬市場は縮小傾向にあり、国内農薬出荷額は、2008農薬年度332,347百万円→2009農薬年度330,910百万円→2010農薬年度324,476百万円と減少推移している。
◆国内では農業従事者の高齢化が進み、65歳以上の割合が60%を超えた。また、担い手不足による耕作放棄地は40万ｈａ（※耕地面積の10%）に拡大するなど、国内農業を取り巻く環境は厳しさを増している。
◆農薬市場が伸び悩むなか、メーカー各社は市場ニーズに対応した製品差別化戦略により事業拡大を図っている。
◆農業従事者の高齢化や農業経営の大規模化により、農薬散布作業に関する省力化のニーズが一層高まっている。こうした状況を受け、フロアブル剤、ジャンボ剤など省力化に貢献する剤型の多様化、また、水稲育苗箱専用製剤や種子処理剤等のラインアップの拡充が進みつつある。
◆また、食の安全への関心が高まり、化学肥料や化学合成農薬の使用量を減らして栽培する特別栽培農産物の生産が全国的に拡大していることから、水稲除草剤分野の一発処理剤など使用量や有効成分数を減らした製品の開発が目立っている。
◆こうした製品の多様化に伴い、主要各社は技術提案力の強化・普及活動に力を入れている。
◆一方で海外に目を転じると、世界的な人口の増加から将来にわたり食糧需要が拡大するとみられ、生産効率の向上をキーワードに環境リスクを軽減する薬剤など、グローバルに主眼を置いた農薬開発に重点を置く企業が増えつつある。生産・販売面では、新興国を中心に海外拠点の構築が加速度的に進んでいる。
◆そのような背景のもと、本資料では主要大手の国内における事業推進体制、R&Dの推進体制、R&D資源投入状況、主要提携展開、海外事業の動向及び事業戦略の方向性を実査・分析し、今後の戦略展開上の有用データに資する目的で企画したものである。
資料体裁：Ａ４判 127頁
発 刊 日：2011-12-19
頒 価：87,000円（税抜） |
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2011-12-16
TPCコンシューマーレポート |
〈CR155〉エイジングヘアケアの実態と商品ニーズ探索
--潜在需要と今後の商品ニーズ--
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◆今回、30〜60代女性620人を対象にエイジングヘアケアの実態を探るべく、2008年より2回目となるアンケート調査を実施した。
◆その結果、エイジングヘアケア商品の使用経験率は、2008年時には23.6％だったが、今回の調査では31.3％と、7.7ポイントアップしていた。特に、「50代」では12.1ポイント、「60代」では14.7ポイントアップするなど、過去3年でシニア女性の間でエイジングヘアケア商品は着実に浸透していることが明らかになった。
◆さらに、前回からの大きな変化としては、「自分で頭皮マッサージを行う」や「洗髪方法を工夫する」など、頭皮を意識したケアが高まっていることが挙げられる。
◆今後のエイジングヘアケア商品の使用意向は全体で6割程度だが、使用経験者の使用意向は8割を超えており、今後も継続的な使用が見込まれる。また、使用未経験者の使用意向も5割近くにのぼっているが、現在使用していない理由としては「どの商品を選んだらいいのかわからい」が過半数に達しており、商品の“わかりやすさ”がこうした潜在需要を取り込む鍵といえる。
◆本報告書では、高齢化の進行によりますます注目を浴びるエイジングヘアケアの実態を明らかにするとともに、今後の商品ニーズをレポートしている。
■調査ポイント
1．年齢による髪・頭皮の変化実態
2．エイジングヘアケア商品の購入ポイント
3．エイジングヘアケア商品の使用推移
4．エイジングヘアケア商品の使用実態
5．エイジングヘアケア商品の評価
6．エイジングヘアケア商品の今後の需要性
■調査方法
インターネットによるアンケート調査
調査対象者：30〜60代の女性（年代ごとの均等割付＝各年代155名）
有効サンプル数：620名
調査エリア：全国
■報告書体裁
体裁：A4判カラーコピー製本＋CD-ROM版
頁数：約111頁
分析編／集計編
データ編（基本ｸﾛｽ集計・ﾛｰﾃﾞｰﾀ・調査票）
■頒 価：230,000円（税別）
■発刊日：2011年12月16日
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2011-12-15
TPCドクター調査レポート |
<ドクター調査シリーズNo.26>関節リウマチ治療のドクター調査
--生物学的製剤の選択基準と新薬ニーズを探る--
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■調査主旨
◆生物学的製剤の選択肢拡大によって、関節リウマチ治療はどのように変化したのか？を調査するために、専門医30名にインタビューを実施。
◆MTXの処方実態や、生物学的製剤の各ブランドの位置づけ、各薬剤の評価を調査するとともに、現状の薬物治療の問題点や新薬ニーズ、開発中の薬剤に対する使用意向などを明らかにしている。
■調査方法
調査票を用いたヒアリング調査
■調査対象
リウマチ治療専門医 30名（HP：25名、GP：5名）
■調査期間
2011年10〜11月
■調査ポイント
●患者特性（病期・進行度/疾患活動性別患者割合）
●第1選択薬と使用患者割合
●MTXの処方とコントロール状況
●生物学的製剤の各ブランドの位置づけと選択状況
●生物学的製剤の投与患者数
●MTX/生物学的製剤の評価
●現状の薬物治療でコントロールできていない患者特性
●新薬/新薬候補物の今後の使用意向
報告書体裁：A4判カラーコピー製本
CD-ROM版レポート、rawdata
発刊日 ： 2011-12-15
頒 価 ： 800,000円（税抜） |
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2011-12-09
TPCマーケットレポート |
ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート
--新規・次世代事業の創出・育成に注力する主要大手の動向を探る--
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◆化学メーカーの研究開発の傾向は上記の様に、グローバル化、グリーンイノベーション、新規・次世代材料／事業の創出、外部R&D資源の獲得の4点に集約されよう。
◆なかでも次世代事業の育成と新規事業の創出は、中長期に向けた差別的優位性の確立、競争優位の源泉と位置付けられ、早期事業化をめざして研究開発が積極的に進められている。
◆また新たな取り組みとして、川上〜川下に至る一貫事業体制やハードとソフトを一体化したシステム展開などの高付加価値ビジネスモデルを、新規・次世代事業に適用する動きも活発化している。
◆このような背景のもと、本資料では主要大手30社を対象に、研究開発力（連結・単独）の実態と分析、R&D推進体制、R&D展開状況、外部提携、今後のR&D戦略と経営戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。
資料体裁：Ａ４判 218頁
発 刊 日：2011-12-09
頒 価：92,000円（税抜） |
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2011-12-06
TPCマーケットレポート |
機能性食品素材の市場動向分析調査
--海外へ販売網を広げる機能性食品素材市場--
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◆機能性食品素材市場は、ここ数年、世界的な不況による消費支出の抑制や単価の下落などの影響により動きが鈍化している。
◆この現状を打破するために、国内市場では各企業が新たなエビデンスの構築や用途提案に注力し、素材事業に取り組んでいる。また研究開発では、産・官・学連携プロジェクトにおいて新素材の開発に着手する動きが活発化。この中において、ストレス対策や生活習慣病予防対策に関するテーマが多く見られ、今後新たな高機能食品素材の開発が見込まれる。このほか、海外へ活路を見出すために海外事業の取り組みを強化する企業が増加しており、機能性食品素材市場全体の輸出量は2割強と徐々に拡大を続けている。主要地域は米国となっているが、最近では健康関連市場が急成長している中国や東南アジア、インドといったアジア地域への輸出事業が積極的に進められている状況にある。
◆本資料では食品の三次機能である生体調節機能に関する成分を機能性食品素材と定め、その市場規模、メーカー別シェア、新製品の投入状況、主要企業の事業展開（R&D・生産・販売）、産・官・学プロジェクトの動向、海外の事業展開動向など多面的・多角的視点から当該市場の全貌を実査・分析したものである。
資料体裁：Ａ４判 153頁
発 刊 日：2011-12-6
頒 価：87,000円（税抜） |
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