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2010年 異業種企業の化粧品事業戦略調査

新規参入が再加速:異業種企業の生き残り戦略とは?
2010年 異業種企業の化粧品事業戦略調査

商品番号 mr0100031

価格87,000円(+税)

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概要
2009年の化粧品総市場は前年比7.8%減の1兆3,902億円(経済産業省化学工業統計)。1946年以来、最大の下げ幅を記録した。一方、主要な異業種企業40社の化粧品販売高は11.8%増の812億円。化粧品総市場の落ち込みとは対照的に、異業種企業の好調ぶりを示す結果となった。
異業種からの新規参入は2006年をピークにいったん落ち着きをみせたが、2008年以降、健康食品市場の伸び悩みなどを背景に、サントリーウエルネスやアサヒフードアンドヘルスケアといった食品・飲料系企業が化粧品市場へ本格参入する動きが再び活発化している。また、富士フイルムが化粧品市場で大躍進を遂げたことを追い風に、シルヴァンやコスメドステラ、双日コスメティックスといった技術・原料系企業が自社で化粧品ブランドを立ち上げることで、川上から川下までのバリューチェーンを強化する動きもみられる。
このため2010年度以降についても、化粧品総市場は微減〜微増推移が続くとみられるが、異業種企業の化粧品販売高は当面2桁成長を維持する見通し。これに伴い、これまでは化粧品と直接結びつかない“意外性”や“話題性”が先行していた異業種企業だが、今後はその商品力・販売力にますます注目が集まることは必至である。
当資料では、今後も高い成長性が期待できる異業種企業に焦点を当て、参入から10年以上を経た古参企業からここ1〜2年の間に参入した新参企業までを徹底調査。化粧品市場の競争がますます激化するなか、異業種企業が生き残りをかけてどのような戦略を展開するのか、各社の参入経緯や製造・販売体制、4P(製品・価格・流通・プロモーション)の観点などから多角的に分析している。

目次
市場編
1.調査対象範囲
1)調査対象企業
2)調査対象商品
2.異業種企業の特性
1)参入経緯
2)参入パターン
3)強み
4)製造・販売体制
3.異業種企業のブランド分析
4.異業種企業の品揃え分析
1)分野別展開状況
2)種類別展開状況
3)企業別展開状況
4)価格帯別展開状況
5.異業種企業の販売高分析
1)異業種企業のポジショニング
2)異業種企業の分野別販売高
3)異業種企業のチャネル別販売高
4)異業種企業の企業別販売高
5)異業種企業の業種別販売高
6)異業種企業のブランド別販売高
6.異業種企業の販売方法分析
1)異業種企業の販売チャネル
2)異業種企業の販促活動
7.異業種企業の今後の展開
1)今後の方向性
2)異業種企業の今後の展開

個別企業編
大塚製薬株式会社
全薬工業株式会社
第一三共ヘルスケア株式会社
持田ヘルスケア株式会社
小林製薬株式会社
大正製薬株式会社
佐藤製薬株式会社
ゼリア新薬工業株式会社
株式会社山田養蜂場
ジーノ株式会社
株式会社富士フイルムヘルスケアラボラトリー
日本盛株式会社
サントリーウエルネス株式会社
アサヒフードアンドヘルスケア株式会社
メロディアン株式会社
株式会社ダスキン
コンビ株式会社
ホソカワミクロン株式会社
セーレン株式会社
コスメドステラ株式会社
白鶴酒造株式会社
月桂冠株式会社
黄桜株式会社
沢の鶴株式会社
辰馬本家酒造株式会社
チョーヤ梅酒株式会社
キューサイ株式会社
株式会社マルハニチロ食品
株式会社シルヴァン
双日コスメティックス株式会社
その他企業
ロート製薬株式会社  ドクタープログラム株式会社  エスエス製薬株式会社  マルホ株式会社  原沢製薬工業株式会社
電気化学工業株式会社  新日石トレーディング株式会社  赤穂化成株式会社  株式会社プインプル  株式会社葡萄ラボ
 

調査項目(各社共通)
1.企業概要
1)化粧品事業の推進体制
2)参入・開発経緯
2.商品分析
1)商品一覧
2)商品展開状況
3)ブランドコンセプト
3.売上分析
1)ブランド別販売高
2)分野別販売高
3)チャネル別販売高
4.販促分析
5.今後の展開

【巻末データ】 
経済産業省化学工業統計 (2006年〜2009年推移)

資料体裁:A4判 156頁
発刊日:2010年07月01日
頒 価:87,000円(税抜)
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