【R&D戦略シリーズNo.1】
2016年 ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート

―既存分野の強化と新事業育成への研究開発投資が活発化―

商品番号 mr410160295
価格 ¥ 101,200 税込
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概要
【調査主旨】
◆2014年度は大手化学メーカーである旭化成、信越化学工業、住友化学、東ソー、三井化学、三菱ケミカル等を筆頭に業績が好調だった。中でも、円安や原油安の影響による外需型事業が好調で、石油化学製品、自動車やスマートフォン向けの機能性樹脂・エンジニアリングプラスチック、農薬、ヘルスケア材料等の海外での拡販が収益の押し上げに貢献した。

◆このような既存事業での事業拡大を図る一方、各社では新規事業の育成にも積極的に取り組んでいる。帝人においては、ヘルスケア分野で心臓修復パッチ関連製品を2019年に上市する計画。また、環境・エネルギー分野で燃料電池用カーボンアロイ触媒を開発し、2025年までに実用化していく予定。また、日本触媒ではバイオ医薬品事業への参入を果たしたほか、カネカにおいては、バイオポリマー「アオニレックス」の事業拡大を推進し、2020年頃をめどに売上高200億円規模にまで育成していく計画を立てている。さらに同社では、アグリ関連において酸化型グルタチオン(GSSG)肥料事業の拡大にも取り組んでおり、2020年頃に200億円の売上高を達成するように積極的な拡販に努めいていく。

◆本資料では主要大手27社を対象に、研究開発力(連結・単独)の実態と分析を行った。具体的には、R&D推進体制、R&D展開状況、外部提携、更にはR&D戦略と事業戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。


目次
【調査概要】
【総括分析編】
1.調査対象企業の研究開発投資状況
 1)R&Dの費用と人員割合の相関(2014年度、単独)
 2)R&Dの費用と人員割合の相関(2014年度、連結)
2.調査対象企業の研究開発力分析
 1)単独研究開発費推移(2012年度~2014年度)
 2)単独R&D人員推移(2012年度~2014年度)
 3)2014年度単独研究開発費パーヘッド
 4)2014年度単独R&D戦力比較
 5)連結研究開発費推移(2012年度~2014年度)
 6)連結R&D人員推移(2012年度~2014年度)
 7)2014年度連結研究開発費パーヘッド
 8)2014年度連結R&D戦力比較
 9)2014年度連結研究開発費のセグメント別配分比率
 10)2014年度連結研究開発費ランキング(連・単内訳)
3.調査対象企業の重点開発分野
4.対象企業の中長期経営戦略

【企業事例編】
◆旭化成㈱
◆出光興産㈱石油化学製品部門
◆宇部興産㈱
◆㈱カ ネ カ
◆㈱クラレ
◆J S R㈱
◆JXエネルギー㈱
◆昭和電工㈱
◆信越化学工業㈱
◆新日鉄住金化学㈱
◆住友化学㈱
◆積水化学工業㈱
◆㈱ダイセル
◆DIC㈱
◆帝 人㈱
◆デンカ㈱
◆東ソー㈱
◆東 洋 紡㈱
◆東 レ㈱
◆㈱トクヤマ
◆㈱日本触媒
◆日本ゼオン㈱
◆三井化学㈱
◆三菱化学㈱
◆三菱ガス化学㈱
◆三菱レイヨン㈱
◆ユニチカ㈱

-調査項目-(※各社共通)
1.企業業績推移
2.R&D推進体制
 1)組織図
 2)部門別役割・陣容
3.R&D展開動向
 1)R&D成果による事業展開動向
 2)研究開発費及びマンパワー推移
 3)主要提携状況(2015/1~2015/12末現在、新規及び技術導入継続分)
4.2015年度の動向と今後の方向性


資料体裁:A4判 168頁
発 刊 日:2016年6月10日