2022年　ケミカルメーカーのエレクトロニクス関連事業戦略調査

―化学素材がエレクトロニクスの進化を支える―

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概要
【調査趣旨】
◆エレクトロニクス分野は化学産業の主要市場の一つとして高度化、多様化が進んでおり、半導体、ディスプレイ、次世代高速通信を中心として市場が拡大している。ケミカルメーカー各社は、強みとする独自の材料・部材をベースとしてエレクトロニクス分野をターゲットとした事業を展開している。

◆エレクトロニクス分野に注力する主要ケミカル企業17社の事業規模は、2020年度で1兆1,500億円規模となった。2021年度には1兆2,700億円超えの規模となる見通しとなっている。事業規模では住友化学、三菱ケミカル、JSRなどが上位を占めている。連結売上に占めるエレクトロニクスの売上比率ではJSR、日鉄ケミカル&マテリアル、トクヤマ、デンカ、日本化薬などが上位にあげられる。

◆エレクトロニクス関連事業を領域別でみると、2020年度は、半導体領域が4,215億円（約36.5％）、ディスプレイ領域が3,472億円（約30.1％）、回路基板領域が1,344億円（約11.6％）となっており、以下、フィラー・微粒子が592億円（約5.1％）、放熱材が530億円（約4.6％）、実装領域が373億円（約3.2％）と続いている。

◆参入各社は、重点製品の強化を図る戦略を打ち出している。その領域としては、半導体、ディスプレイ、回路基板・実装領域としている企業が多い。また、今後の事業の数値目標を掲げている企業としては、住友化学、三菱ケミカル、JSR、トクヤマ、東レ、三井化学、日本化薬などがあげられ、高い目標を設定し重点領域として注力している。

◆本資料では、エレクトロニクス関連の各社の事業戦略と市場動向について調査・分析することによって、今後の事業戦略立案のための有益なデータを提供する。

【調査期間】
2021年9月～2022年1月

目次
【戦略分析編】
1．調査概要
2．調査範囲
　2‐1．調査対象範囲
　2‐2．調査対象企業
3．エレクトロニクス関連の市場動向
4．エレクトロニクス関連事業の参入経緯
5．主要製品および開発品の展開状況
6．エレクトロニクス関連主要製品の売上分析
　6‐1．17社のエレクトロニクス関連事業規模
　6‐2．エレクトロニクス関連の事業規模ランキング
　6‐3．各社のエレクトロニクス関連事業の位置づけ
　6‐4．エレクトロニクス領域別ランキング
　6‐5．各企業の領域別売上構成（2020年度）
7．エレクトロニクス関連事業の事業推進体制
8．エレクトロニクス関連事業の取り組み分析
9．エレクトロニクス関連事業の今後の戦略
　9‐1．エレクトロニクス市場の見通し
　9‐2．各社のエレクトロニクス事業戦略
　9‐3．各社の研究開発・生産戦略

【個別企業編】
◆（株）クラレ
◆日本ゼオン（株）
◆積水化学工業（株）
◆東洋紡（株）
◆ＪＳＲ（株）
◆出光興産（株）
◆日鉄ケミカル&マテリアル（株）
◆住友化学（株）
◆三菱ガス化学（株）
◆三井化学（株）
◆日本化薬（株）
◆（株）ダイセル
◆デンカ（株）
◆東ソー（株）
◆東レ（株）
◆（株）トクヤマ
◆三菱ケミカル（株）

―個別企業編調査項目（各社共通）―
1．企業概要
2．主な製品および開発品の展開
3．エレクトロニクス関連事業の事業推進体制
4．エレクトロニクス関連事業の最近の動向
　1）研究開発
　2）生産
　3）販売
　4）提携・その他
5．エレクトロニクス関連主要製品の売上
6．エレクトロニクス関連事業の今後の戦略
　1）市場見通し
　2）エレクトロニクス関連の事業戦略
　　①売上計画
　　②重点製品
　　③研究開発
　　④生産

資料体裁：A4判133頁
発刊日：2022年1月14日