2021年 ケミカルメーカーのR&D戦略調査レポート

―新型コロナ禍後のR&D戦略を探る―

商品番号 mr410210560
価格 ¥ 108,900 税込
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概要
【調査趣旨】
◆本調査は、ケミカル主要大手企業26社を対象とし、各社の研究開発の実情と今後の戦略についてレポートしたもの。

◆2020年度の研究開発費は26社合計で9,177億円となり、ほぼ横ばいであった。対売上高比率は3.6%、R&Dパーヘッド平均は前年度比2.6ポイントの減少となった。多くの企業が「医薬品・ヘルスケア」「高機能材・商品」「環境エネルギー」領域への投資を強化している。一方、カネカ、東レ、日本ゼオンをはじめとして、コーポレートや基礎研究開発への投資も多くなっている。

◆R&D関連の提携は、年々増加の傾向にあり、2020年度は総計161件(26社合計)となっている。1社当たりでは6.2件であった。提携内容は、共同研究が61.3%で、主にアカデミアとの提携を模索する企業が多く、研究開発の加速や効率的な新事業の創出を図っている。提携件数では、住友化学、帝人、出光興産、宇部興産、JSR、ダイセルなどが上位を占めている。

◆研究開発の注力分野・領域としては、「ライフサイエンス・ヘルスケア領域」(出現率80.8%、26社中)、「環境・エネルギー分野」(同76.9%)、「エレクトロニクス領域」(同73.1%)、「高機能材料領域」、「生活・環境領域」(同53.8%)とする企業が多い。

◆今後の重点事業分野・領域としては、上記4つの領域に加えて、「化学品・素材」「モビリティ」「生活・住宅・インフラ」「食品」領域に注力する企業が続く。各社中長期計画に基づきR&Dの強化・推進を加速し、既存事業の強化と新規事業の創出を目指す。

◆本資料は、各社の研究開発を総合的に調査・分析することにより、今後の研究開発戦略の策定ならびに展開に資する資料としている。

【調査期間】
2021年4月~2021年7月

目次
【総括分析編】
1.調査結果と今後の事業計画
2.事業規模分析
 1)売上高と営業利益
 2)国内・海外別の売上高構成
 3)部門別売上高構成
3.研究開発力分析
 1)R&D比率とR&D人員比率
 2)各社のR&D費分析
 3)各社のR&D人員分析
 4)各社のR&Dパーヘッド分析
 5)部門別R&D費投下額
 6)研究開発部門における提携分析
 7)特許件数分析
4.主要各社の研究開発方針と戦略分析
 1)各社の研究開発方針と注力分野
5.中長期経営計画
 1)中長期計画での重点領域・分野
 2)今後の中長期経営戦略と重点領域

【個別企業編】
◆旭化成(株)
◆出光興産(株)石油化学製品部門
◆宇部興産(株)
◆(株)カネカ
◆(株)クラレ
◆JSR(株)
◆ENEOS HD(株)
◆昭和電工(株)
◆信越化学工業(株)
◆日鉄ケミカル&マテリアル(株)
◆住友化学(株)
◆積水化学工業(株)
◆(株)ダイセル
◆DIC(株)
◆帝人(株)
◆デンカ(株)
◆東ソー(株)
◆東洋紡(株)
◆東レ(株)
◆(株)トクヤマ
◆(株)日本触媒
◆日本ゼオン(株)
◆三井化学(株)
◆(株)三菱ケミカルHD
◆三菱ガス化学(株)
◆ユニチカ(株)

―個別企業編調査項目(各社共通)―
1.企業概要
2.部門別売上高及び利益分析
3.研究開発戦略
4.研究開発推進体制
 1)組織図
 2)部門別役割
5.研究開発投資
 1)研究開発費及びパワー分析
 2)部門別内訳
6.研究開発部門における提携状況
7.特許件数
8.最近のR&D展開動向
9.今後の事業展開と研究開発戦略
 基本戦略、中期(中長期)経営計画
 事業戦略、部門別事業戦略

資料体裁:A4判332頁
発刊日:2021年7月30日