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担当リサーチャーインタビュー記事掲載中！！
―リサーチャーに聞く！＃３５ 『2022年 化粧品企業のR&D戦略』
https://www.tpc-cop.co.jp/topics/3331/
調査概要
【調査趣旨】
◆2021年における主要化粧品企業13社のR&D費は前年比4.1%増となった。近年は各社が国内外の研究拠点の拡充や、細胞や遺伝子、AI、デジタルなどといった先端技術分野への投資を精力的に行っていることから、R&D費は拡大傾向にある。主要企業別にみると、半数以上の企業でR&D費が前年度を維持または上回っており、特にファンケル、ロート製薬、ミルボンなどが2桁増と、積極的な投資の姿勢がみられる。
◆化粧品業界の研究開発においては、消費者が求める①安心・安全性、②機能性、③感性・官能性を三位一体とする必須テーマに加えて、④サステナビリティ、⑤パーソナライズ、⑥ウェルビーイングなどの研究分野に注力する企業が近年増加している。各社はイノベーションを起こすための組織再編や産学官との連携、最先端の解析技術やデジタル技術を応用した研究を推進することで、新しい価値を持つ製品・サービスを生み出そうとしている。
◆『サステナビリティ研究』については、多くの企業が重要テーマの1つとして位置づけており、国際社会の持続可能な発展のために必要な目標である『SDGs』に則る形で、環境問題を始めとする施策を実行。最近の動向として、環境負荷の少ないサステナブル原料の新素材探索や、水資源に配慮した処方開発などが活性化している。
◆『パーソナライズ研究』に関しては、各社は肌解析を基に個人の肌質に合った商品を直接届けるD2Cブランドの導入や、店頭やスマホアプリでの肌解析技術の向上に注力するなどして、消費者が自らの肌に合った化粧品を選べるように支援する製品・サービスを展開しており、今後もその数は増加していくとみられる。
◆『ウェルビーイング』研究については、肌の美しさだけでなく、化粧品の枠を超えて体や心にアプローチし、より健康的でトータルな美に導く製品やサービスの創出に取り組む企業が増加。今後については、サプリメントを始めとする健康食品や、デジタル技術を活用したアプリなどの提供がより活発化していくとみられる。
◆当資料では、主要化粧品企業のR&D戦略を、組織体制、R&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況、海外市場への対応などから多角的に分析し、今後の展望についてレポートしている。
【調査期間】
2022年8月～2022年11月
目次
【調査項目（集計・分析編）】
1．調査概要
2．主要企業のR&D体制
3．主要企業の戦力分析
4．主要企業の研究開発動向
4-1. スキンケアの研究開発動向
4-2. メイクアップの研究開発動向
4-3. ヘアケアの研究開発動向
4-4. その他の研究開発動向
5．主要企業の特許分析
6．今後の方向性
7．主要企業の研究開発動向一覧
【調査対象企業】
◆株式会社資生堂
◆花王株式会社
◆株式会社コーセー
◆ポーラ化成工業株式会社
◆株式会社ノエビア
◆日本メナード化粧品株式会社
◆株式会社ファンケル
◆日本ロレアル株式会社
◆株式会社マンダム
◆ロート製薬株式会社
◆ライオン株式会社
◆株式会社ミルボン
◆株式会社ナリス化粧品
◆株式会社アリミノ
◆ホーユー株式会社
◆クラシエホームプロダクツ株式会社
◆富士フイルム株式会社
◆株式会社ちふれ化粧品
―調査項目（個別企業編）―
1．企業概要
2．研究開発体制
3．R&D費およびR&D人員
4．研究開発動向
5．今後の展開
資料体裁：A4判399頁
発刊日：2022年11月30日
