高機能化が進むベースメイク化粧品：機能別にマーケットを徹底分析
2012年　ベースメイク化粧品の市場分析調査

概要
◆2010年度のメイクアップ化粧品全体の市場は、前年度比2.2％減の4,592億円。分野別では、ベースメイクが前年度比0.7％減の2,411億円、アイメイクが同1.4％減の1,090億円、リップメイクが前年度比7.9％減の713億円、チーク・フェイスカラーが同2.4％増の210億円、ネイルが同8.2％減の168億円で推移している。当資料で対象とするベースメイク化粧品の市場については、引き続き減少推移しているが、減少幅は前年度より縮小している。

◆ベースメイク化粧品は、消費者の安心・安全志向の高まりやスキンケア意識の向上を受け、ミネラル訴求やスキンケア訴求のアイテムが急増。ミネラル訴求の製品の販売高は、2009年度の2倍以上に拡大している。また、BBクリームのような、スキンケアとメイクアップのカテゴリーをまたがる製品の導入が活発化しており、BBクリームの販売高は前年度比47.7％増で伸長している。

◆メイクトレンドについては、作りこんだ“しっかりメイク”から“ナチュラルメイク”へ移行。さらに、ナチュラルな仕上がりを求めながらも肌悩みは隠したいという、相反する仕上がりを同時に求める傾向にある。そのため、各メーカーからも素肌をきれいに見せることに重点を置いた商品の開発が進んでいる。

◆仕上がりにおいては“ナチュラル”な素肌っぽさだけではなく、リフトアップ”“小顔”“立体感”を訴求する、顔の印象をも変化させるアイテムも導入されている。

◆剤型については、スキンケア意識の向上や保湿を求めるユーザーの増加により、クリームタイプやエマルジョンタイプもベーシックな剤型として認知されるようになっている。また、ムースタイプやジェルタイプ、スポンジ一体型など新しいタイプのファンデーションの導入が後を絶たない。そのため、ファンデーションの剤型別の売上では、前記の剤型の占める構成比がアップしている。なお、ファンデーションそのものだけではなく、スポンジなどの付属製品についても高機能化が進んでいる。

◆当資料では、主要化粧品企業の商品展開状況、新商品発売状況や戦略から市場動向を調査・分析。さらに、2012年度版より新たに機能別販売高を算出し、ベースメイク化粧品の商品化傾向や今後の方向性を明らかにしている。

目次
【総市場編】
　１．メイクアップ化粧品の市場概要
　　１）メイクアップ化粧品の対象範囲
　　２）参入企業の特性
　２．メイクアップ化粧品の市場規模
　　１）分野別市場規模
　　２）企業別シェア
　　３）ブランド別シェア

【ベースメイク市場編】
　１．ベースメイク化粧品の市場概要
　　１）ベースメイク化粧品の商品構成
　　２）ベースメイク化粧品の商品特性
　２．ベースメイク化粧品の商品展開状況
　　１）種類別展開状況
　　２）価格帯別展開状況
　　３）機能別展開状況
　３．ベースメイク化粧品の市場分析
　　１）市場規模推移
　　２）種類別市場規模
　　３）企業別販売高
　　４）ブランド別販売高
　　５）機能別販売高
　４．ベースメイク化粧品の商品分析
　　１）ブランドの特性
　　２）主要ブランドの概要及びポジショニング
　　３）主な新製品の発売状況
　５．販売方法及び販売促進活動
　６．今後の展開
　　１）ベースメイク市場の今後の展開及び商品化傾向
　　２）主要企業の今後の展開

【個別企業編】
●株式会社カネボウ化粧品
●株式会社資生堂
●P＆Gマックスファクター合同会社
●株式会社コーセー
●花王株式会社
●株式会社ポーラ
●アルビオングループ
[株式会社アルビオン、エレガンスコスメティックス、アナスイ コスメティックス、ポール＆ジョー ボーテ、ソニアリキエル ボーテ]
●アウトオブ資生堂
[株式会社アユーラ ラボラトリーズ、株式会社エテュセ、株式会社ディシラ、株式会社イプサベアエッセンシャル株式会社]
●日本ロレアル株式会社
●エスティローダーグループ
[エスティローダー株式会社、ELGC株式会社]
●シャネル株式会社
●パルファン・クリスチャン・ディオール・ジャポン株式会社
●ゲラン株式会社
●パルファム ジバンシイ株式会社
●株式会社伊勢半
●株式会社スタイリングライフ・ホールディングスBCLカンパニー

《調査項目〈各社共通〉》
　１． ベースメイク化粧品の展開状況
　　１） ブランド・商品概要　
　　２） 新ブランド・商品発売状況
　　３） 品種別・価格帯別・機能別展開状況
　２． メイクアップ化粧品の販売高
　　１） 分野別販売高　　
　　２） ベースメイク化粧品のブランド別販売高
　　３） ベースメイク化粧品の品種別・機能別販売高
　３． ブランド・商品分析
　４． 販売方法・販売促進活動
　５． 今後の見通しと展開

資料体裁：Ａ４判　150頁
発 刊 日：2012年1月5日