2023年　化粧品素材の市場分析調査

―サスティナビリティに基づく化粧品素材の開発が今後の鍵―

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担当リサーチャーインタビュー記事掲載中！！
―リサーチャーに聞く！#３１『2023年　化粧品素材の市場分析調査』
https://www.tpc-cop.co.jp/topics/3243/


調査概要
【調査趣旨】
◆2021年の化粧品素材市場は前年比2.6％増の1,631億円。2020年は新型コロナウイルス流行の影響で苦戦を強いられたものの、2021年は自粛ムードの落ち着きや営業活動の再開などにより市場規模が拡大に転じている。しかし、度重なる緊急事態宣言の発令や外出自粛要請の影響により、コロナ禍以前までの規模にまで回復するには数年を要する見通しである。

◆企業別にみると、日油や日光ケミカルズ、BASFジャパン、日本精化など多くの企業が前年実績を上回る結果となった。なかでも日油や日光ケミカルズ、BASFジャパンなど基剤成分を主軸に展開している企業は比較的高い伸長率を記録している。近年は、日本国内でも様々な業界で地球環境に配慮した事業展開が求められており、化粧品素材市場も例外ではなく多くの企業がSDGsを意識した計画の策定や事業展開を行っている。具体的には、地球環境に配慮した新規原料の開発・提案や対象素材の取引拡大などを掲げている企業が多くみられる。

◆このうち新規原料の開発としては、植物や残渣物を由来とする化粧品素材の開発に注力しているところが多い傾向にある。例えば、日油では植物由来成分として「フィトプロテオグリカン」や「ソウハクヒエキス」を、残渣物由来成分として「ブドウエキスBG」や「シークワーサーエキスBG」などを開発・上市。日本精化や川研ファインケミカル、一丸ファルコスなどでは持続可能な成分として植物由来成分の開発に注力する方針を掲げている。こうした動きは今後より加速するとみられ、2022年の化粧品素材市場は3％以上の成長率を示す見通しである。

◆また、対象素材の取引拡大の一例として高級アルコール工業ではRSPO認証取得のパーム油原料の供給拡大に注力しているほか、テイカや堺化学工業ではマイクロプラスチックビーズ代替素材としての無機粉体の事業拡大に力を入れている。

◆当資料では、ニーズの細分化が見込まれる化粧品素材市場について、展開状況や開発動向、特許、売上高などから多角的に分析。さらに、海外での展開や今後の戦略についても取り上げ、化粧品素材市場の今後の展望についてレポートしている。

【調査期間】
2022年9月～2022年12月

目次
【調査項目（総市場編）】
1．調査概要
2．化粧品の市場分析
3．主な化粧品素材の概要
4．化粧品素材の市場分析
5．主要企業の展開素材
6．主要企業の海外展開動向
7．主要企業のCSR 取り組み状況
8．今後の展開

【調査対象企業】
◆日油株式会社
◆日光ケミカルズ株式会社
◆BASFジャパン株式会社
◆日本精化株式会社
◆川研ファインケミカル株式会社
◆東邦化学工業株式会社
◆丸善製薬株式会社
◆一丸ファルコス株式会社
◆高級アルコール工業株式会社
◆株式会社 ADEKA
◆テイカ株式会社
◆昭和電工株式会社
◆堺化学工業株式会社
◆株式会社ニッピ
◆株式会社高研

―調査項目（個別企業編）―
1．企業概要
2．化粧品素材の展開状況
3．化粧品素材の開発動向
4．売上高
5．海外展開状況
6．CSR への取り組み状況
7．今後の展開

資料体裁：A4判254頁
発刊日：2022年12月16日