2024年　脱炭素関連製品の事業戦略調査
― エネルギー編（蓄電池材料）―

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担当リサーチャーインタビュー記事掲載中！！
―リサーチャーに聞く！＃74　『2024年　脱炭素関連製品の事業戦略調査』
https://www.tpc-cop.co.jp/topics/4205/


【調査主旨】
◆次世代電池材料における2040年市場規模予測は、2023年比約416倍の2兆2,887億円に達するとみられる。市場拡大の要因として、地球温暖化が問題視される中、LiBよりも効率よく電気エネルギーを取り出せる次世代電池の需要が急速に高まっていることがある。こうした需要増に対応するために、次世代電池材料を展開する各社は、研究開発、生産、販売の観点から事業拡大に向けた取り組みを強化している。

◆研究開発面では、次世代電池のエネルギー密度や安全性の向上に寄与する研究成果が多数上がっている。具体的にみると、ADEKAは2022年に硫黄系ポリマー正極材「SPAN」を使用したリチウム硫黄電池で、優れた重量エネルギー密度を有していることを確認している。東レは、2022年にリチウム空気電池の安全性向上に貢献する無孔セパレータを開発。同セパレータは無孔でありながら、リチウムイオンがホッピングで移動できるポリマー設計を採用することで、デンドライトの析出成長を抑制している。

◆生産面では、生産能力拡大を目的とした取り組みが活発化。例えば、貝特瑞新材料集団は、中国広東省で年産4万トンのシリコンベース負極材を製造できる工場を設置する予定としている。また、出光興産はトヨタ自動車とともに、EV用全固体電池の量産化に向けた協業を開始。具体的には、硫化物系固体電解質の量産技術開発や生産性向上について協同し、2027年から2028年を目途に同電解質の量産化を目指している。

◆販売面では、自動車や蓄電池メーカーへの展開に注力する動きが顕在化している。具体的にみると、POSCO HoldingsはSamsung SDI、LG Energy Solution、UmicoreはAESCと長期供給契約を締結し、安定した売上を確保するとしている。

◆当資料では、脱炭素関連製品における次世代電池材料について、集計分析編と個別企業編に分けて調査。個別企業編では、同材料を展開する企業について、環境に対する基本方針、次世代電池材料事業に対する基本方針、事業推進体制、製品展開状況、研究開発動向、今後の展開を調査し、集計分析編ではこれらの事業動向を統合して分析している。

【調査期間】
2023年7月～2024年1月

目次
【集計分析編】
1．調査概要
　1）調査目的
　2）調査対象範囲
2．各国・各地域の脱炭素関連政策
3．主要企業の環境に対する基本方針
4．主要企業の次世代電池材料事業に対する基本方針
5．主要企業の次世代電池材料事業推進体制
6．主要企業の研究開発・生産拠点
7．主要企業の製品展開状況
8．次世代電池材料の市場動向
　1）全体
　2）部材別
　3）電池別
9．主要企業の研究開発成果
10．主要企業の特許分析
11．主要企業の今後の展開

【個別企業編】
・住友金属鉱山
・日亜化学工業
・ADEKA
・旭化成
・東レ
・出光興産
・三井金属鉱業
・貝特瑞新材料集団
・杉杉集団
・広東凱金新能源科技
・雲南恩捷新材料
・広州天賜高新材料
・POSCO Holdings
・SK innovation
・LG Chem
・Umicore

【調査項目（個別企業編）】
１．企業概要
２．事業推進体制
３．製品展開状況
４．研究開発動向
５．今後の展開

【資料体裁】
A4判138頁

【発刊日】
2024年1月23日