2022年　食品メーカーのR&D戦略調査

―高齢化対策に向けた機能性素材の探求、環境負荷低減の技術研究が増加―

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担当リサーチャーインタビュー記事掲載中！！
―リサーチャーに聞く！#１5『2022年 食品メーカーのR&D戦略調査』
https://www.tpc-cop.co.jp/topics/2876/


調査概要
【調査趣旨】
◆2020年度に新型コロナウイルス感染症の影響を受けたことで、日本国内の食品企業は戦略転換を迫られることとなった。それに合わせて商品・サービスの基盤となる研究開発についても体制や方針を転換している企業がみられ、2021年度の研究開発費・研究開発人員は企業によって増減の幅が大きく異なっている。

◆研究開発の内容としては、食感や味覚、風味といった「おいしさ」に関する研究テーマが多くなっている。この理由としては、様々な企業がプラントベースフード市場に参入して商品開発に注力していることや、業務用食品を扱う企業がユーザーサポートを目的として加工技術の深耕を図ったことが挙げられる。

◆また、「健康・栄養」の分野ではアフターコロナを見据えて高齢化による健康課題を解決しようとする研究が加速。特に、ロコモティブシンドロームや認知症といった症状への予防策としてたんぱく質やアミノ酸、油脂などの機能性を確認する研究が増加しており、ヒトに対する実証実験が続いている。他にも栄養摂取と健康の関係性を解き明かそうとする研究が行われ、健康寿命を延伸するために様々な世代に対して有効なアプローチが検討された。

◆さらに、これらの健康に対する課題と合わせて、「環境」の課題を解決するための研究開発が本格化。一部の企業が取り組んでいたサステナブル調達や廃棄物の有効利用に向けた技術開発で具体的な成果が上がるようになり、さらなる実用化に向けた研究が進められている。

◆これらの他にもデジタルトランスフォーメーションやロボティクスを活用することで生産活動を効率化し、労働人口の減少や環境負荷の低減に対応し行こうとする動きもみられ、それぞれの分野が相互に関連しながら、2022年以降の継続的な成長を達成しようとしている。

◆当資料では、国内の主要な食品メーカー24社を対象に、2021年度における研究開発方針・体制・研究開発費・研究開発成果・特許、産官学との提携状況などから多角的に分析しているほか、2022年度以降の方向性についてレポートしている。

【調査期間】
2022年2月～2022年6月

目次
【調査項目（集計・分析編）】
1．調査概要
　1．調査目的
　2．調査対象企業
　3．調査方法および調査項目
2．市場概況
　1．調査対象企業の2021年度業績
　2．2021年度における各社の取り組み
3．研究開発体制
　1．主要企業の研究開発体制
　2．主要企業の研究開発費
　3．主要企業の研究開発人員
4．研究開発の成果
　1．2020年以降の研究開発の動向
　2．分野別研究開発動向
5．特許分析
　1．主要企業の特許公開状況
　2．カテゴリー毎の特許公開状況
　3．共同出願の状況
6．今後の展望
　1．研究開発の方向性
　2．主要企業の方向性

【個別企業編】
◆味の素株式会社
◆キッコーマン株式会社
◆キユーピー株式会社
◆カゴメ株式会社
◆不二製油グループ本社株式会社
◆日清オイリオグループ株式会社
◆株式会社J-オイルミルズ
◆株式会社日清製粉グループ本社
◆株式会社ニップン
◆昭和産業株式会社
◆マルハニチロ株式会社
◆日本水産株式会社
◆株式会社ニチレイ
◆日本ハム株式会社
◆伊藤ハム米久ホールディングス株式会社
◆プリマハム株式会社
◆江崎グリコ株式会社
◆森永製菓株式会社
◆日清食品ホールディングス株式会社
◆ハウス食品グループ本社株式会社
◆フジッコ株式会社

資料体裁：A4判417頁
発刊日：2022年7月8日