2025年　健康食品のR&D戦略調査

ーエビデンス強化とQOL価値創造を図る主要各社のR&D最前線ー

調査概要
【調査主旨】
◆2024年度における主要健康食品企業11社のR&D費の合計は、前年度比5.3%増の1,431億円となった。主要企業別にみると、11社中9社においてR&D費が前年度を上回っており、ロート製薬、ポーラ・オルビスホールディングス、森下仁丹が2桁増を遂げているほか、サントリーホールディングスも10%近く増加している。

◆日本の健康食品市場では、健康意識の高まりを背景に、高齢者向けの認知機能・フレイル・ロコモ対策や、メンタルケア・睡眠改善などのQOL向上に資する機能性製品のニーズが広がっている。一方で、2024年の紅麹問題を契機とした機能性表示食品制度の見直しや、各社の積極的な製品展開、異業種参入の増加により、競争は一層激化している。

◆こうした市場環境の中、今後の健康食品のR&Dでは、『エビデンス強化・機能性研究の深化』、『QOL向上・情緒的価値』、『継続・摂取しやすい製剤設計』、『パーソナライズ・スマートヘルスケア』、『サステナビリティ・社会課題の解決』の5つのテーマが中長期的な成長の重要なポイントになると考えられる。

◆『エビデンス強化・機能性研究の深化』については、各社が機能性評価や臨床研究の充実、素材の安全性確認に注力し、安全性と有効性の両立を目指した研究開発を進めている。例えば、ディーエイチシーでは血管機能や糖・脂質代謝に関わる成分の作用解析を行い、科学的根拠の蓄積を強化している。『QOL向上・情緒的価値』については、日常生活の快適性や楽しさ、メンタルケア・睡眠改善などを重視した製品開発が進められており、生活者起点の研究開発が広がっている。例えば、資生堂は東洋医学と先端美容科学を融合させたインナービューティー製品の開発を通じ、感性や幸福感に働きかける価値創造を進めている。『継続・摂取しやすい製剤設計』では、消費者の生活習慣や嗜好に応じた柔軟で使いやすい製剤開発がさらに進展し、利便性と機能性を両立させつつ、楽しみながら摂取できる製品づくりの取り組みが一層重視される方向にある。

◆『パーソナライズ・スマートヘルスケア』については、個々人に最適化された栄養提案や健康支援の重要性が増していることから、各社はデータ活用やAI技術を取り入れた個別化研究に注力。『サステナビリティ・社会課題の解決』では、各社が素材選択や製造プロセスの工夫、社会貢献型の製品開発など、サステナブルな研究を推進している。今後は、健康維持だけでなく、持続可能な社会の実現に貢献する製品開発の取り組みがさらに活発化する見通しである。

◆当資料では、主要健康食品企業のR&D戦略を、組織体制、R&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析し、今後の展望についてレポートしている。



【調査期間】
2025年8月～12月

【調査項目（集計分析編）】
目次
1．調査概要
2．主要企業のR&D体制
3．主要企業の戦力分析
4．主要企業の研究開発動向
　　4-1. 機能性関連の研究開発動向
　　4-2. その他の研究開発動向
5．主要企業の特許分析
6．今後の方向性
7．主要企業の研究開発動向一覧

【 調査項目（個別企業編）】
1．企業概要
2．研究開発体制　
3．R&D費およびR&D人員
4．研究開発動向
5．特許公開状況
6．今後の展開
※一部異なる

【調査対象企業（個別企業編）】
•サントリーホールディングス株式会社
•アサヒグループホールディングス株式会社
•味の素株式会社
•株式会社ファンケル
•株式会社ディーエイチシー
•ロート製薬株式会社
•森下仁丹株式会社
•株式会社ユーグレナ
•株式会社資生堂
•株式会社ポーラ・オルビスホールディングス
•株式会社ノエビアホールディングス
•富士フイルムホールディングス株式会社
•大正製薬株式会社
•小林製薬株式会社
•サンスター株式会社
•株式会社山田養蜂場


【資料体裁】
A4判325頁

【発刊日】
2025年12月12日