2025年　食品企業のR&D戦略調査Ⅰ

ー今後の中長期的な未来を切り拓く5つのポイントとは？ー

調査概要
【調査主旨】
◆2024年度における主要企業15社のR&D費の合計は、前年度比19.5%増の2,490億7,100万円となった。主要企業別にみると、15社中13社においてR&D費が前年度を上回っており、キリンホールディングス、ニチレイ、日清オイリオグループ、日清食品ホールディングス、ニッスイ、明治ホールディングスが2桁増を遂げている。

◆近年の日本の食品市場は人口減少により成熟化し、競争が激化している。また、食品業界にとって消費者の健康志向やサスティナビリティ対応を意識した経営はますます重要性を高めているほか、国内の技術や産業構造は日々変化しており、研究開発を取り巻く競争環境は高度化している。

◆このような市場環境を踏まえ、食品業界における中長期的な未来を切り拓くポイントとなるのが、①科学的根拠にもとづく機能性食品の開発、②個人特性や異文化に対応した食の提案、③先端バイオ・細胞技術の活用による素材探索、④持続可能な原料・製法の革新、⑤デジタル・AI活用による自動化・省人化・効率化の5つである。食品業界各社がこれらのトレンドをいかに取り込み、独自性のある技術革新や製品を生み出せるかが、成熟市場における成長のカギを握っているといえる。

◆①については、消費者に安心感と信頼を提供するために、臨床試験や動物・細胞試験にもとづいた機能性の科学的裏付けを強化していくことが重要である。実際に、日清食品ホールディングスでは2030年までに女性の健康や生活習慣病の治療など、健康領域のエビデンスを蓄積することで新規事業の創出につなげていく方針を示している。同じく、②については、個々のライフステージや地域文化に応じた最適な食体験を提供することで、製品のパーソナライズ化や多様化につながるため効果的である。続いて、③については、微生物や細胞培養、バイオプロセス技術などを活用して、従来の原料では得られなかった新素材や機能性成分の探索につながる考え。実際に、明治ホールディングスは保有する微生物資源と最新のバイオ技術、デジタル技術を掛け合わせた「バイオものづくり」に取り組み、食料問題や環境配慮に新しいソリューションを提供していく方針である。

◆このほか、④については、植物由来素材や副産物の再利用、環境負荷低減型の製造プロセスの開発を通じて、企業のサスティナブル戦略への貢献が期待できる。⑤については、AIやデータ解析を用いた開発プロセスの自動化により、試作・評価の効率化や品質管理の高度化につながるとみられる。

◆当資料では、主要食品企業15社のR&D戦略を組織体制やR&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析し、今後の展望についてレポートしている。

【調査期間】
2025年10月～2025年12月

目次
【調査項目（集計分析編）】
1．調査概要
2．主要企業のR&D体制
3．主要企業の戦力分析
4．主要企業の研究開発動向
　4-1. 研究開発成果の概要と全体的な動向
　4-2. 官能特性関連の研究開発動向
　4-3. 健康・栄養関連の研究開発動向
　4-4. 安心・安全関連の研究開発動向
　4-5. 環境関連の研究開発動向
　4-6. 製造工程関連の研究開発動向
　4-7. その他の研究開発動向
5．主要企業の特許分析
6．今後の方向性
7．主要企業の研究開発動向一覧

　　
【調査対象企業（個別企業編）】
味の素株式会社
キッコーマン株式会社
キユーピー株式会社
キリンホールディングス株式会社
株式会社ニチレイ
日清オイリオグループ株式会社
日清食品ホールディングス株式会社
株式会社日清製粉グループ本社
株式会社ニッスイ
株式会社ニップン
ハウス食品グループ本社株式会社
マルハニチロ株式会社
明治ホールディングス株式会社
森永製菓株式会社
株式会社ヤクルト本社

【調査項目（個別企業編）】
1．企業概要
2．研究開発体制　
3．R&D費およびR&D人員
4．研究開発成果
5．特許公開状況
6．今後の展開

【資料体裁】
A4判458頁

【発刊日】
2025年12月22日