2026年　食品企業のR&D戦略調査Ⅱ

ーサステナブル調達から新規事業までを支える5つの戦略ー

調査概要
【調査主旨】
◆現在の業務用食品や機能性素材の市場は、人口構造の変化に伴う高齢化や労働力不足の負担軽減、高付加価値商品を開発する際のおいしさや製造コストとのトレードオフの解消、突発的な原料の高騰や供給難への対応、そして複雑化する国内外のユーザーニーズに対応するための技術強化といった複合的な課題を解決していく必要に迫られている。特に、近年は原料の高騰が市場に大きな影響を与え、事業の安定した成長を支えるための技術開発が重要視されるようになった。

◆食品B2B事業を展開している主要企業19社では、これらの課題を解決するために、①サステナブルな事業基盤の構築、②成長領域を意識した機能性研究、③ヒューマンサイエンスに基づいた製品設計、④複合的な付加価値を実現する製品・技術、⑤新規事業に向けた共創型組織の構築の5つの領域に注力。これらに取り組むことで、短期的には製品開発の効率化やユーザー対応能力の強化、中長期的には事業の多角化によって変化に強い事業体制を確立しようとしている。

◆19社における研究開発の組織やリソースを比較すると、近年は強みとなる分野の深耕やビジネスとの連動性を意識して、事業ごとに研究から製品化までを一気通貫した体制を採用するケースが増加。その上で、組織内外の連携をサポートする部署を設け、新規事業に向けた取り組みも加速している。また、R&D費や人員を比較すると、高砂香料工業や長谷川香料といった香料メーカーで対売上高R&D費比率およびR&D人員比率が高くなっており、好調な海外事業を発展させる目的で費用と人員の投入が目立った。一方、組織改革を進める三菱ケミカルグループでは、効率的な事業体制を目指して人員の大幅削減が進められている。

◆具体的な研究の領域としては、「官能特性の改善」、「健康・栄養関連」、「ソリューション（鮮度維持やプラントベース化といった付加価値向上）」、「素材開発」に向けた取り組みが加速。特に2022年から2025年にかけては、油脂関連のメーカーを中心にプラントベースフードのおいしさ改善に対する技術開発が進められた。また、近年の原料高騰や供給難を受けて、代替原料の開発やバイオ技術を活用した原料生産などにも注目が集まっており、油脂や天然香料などに対して微生物を用いた生産技術の開発が検討されている。

◆当資料では、主要食品企業19社のR&D戦略を組織体制やR&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析。全体の研究開発の動向を把握することで、今後の組織改革や、開発戦略の策定など、様々な戦略決定に資する情報を提供する。

【調査期間】
2026年2月～2026年5月

目次
【調査項目（集計分析編）】
1．調査概要
2．主要企業のR&D体制
3．主要企業の戦力分析
4．主要企業の研究開発動向
　4-1. 研究開発成果の概要と全体的な動向
　4-2. 「官能特性の改善」
　4-3. 「健康・栄養」
　4-4. 「ソリューション」
　4-5. 「素材開発」
　4-6. その他の研究開発動向
5．主要企業の特許分析
6．今後の方向性
7．主要企業の研究開発動向一覧

【調査対象企業（個別企業編）】
ADEKA
DM三井製糖
カネカ
太陽化学
高砂香料工業
長瀬産業（ナガセヴィータ）
新田ゼラチン
長谷川香料
不二製油
フジ日本
扶桑化学工業
三菱ケミカルグループ
ミヨシ油脂
理研ビタミン
MP五協フード&ケミカル
池田糖化工業
小川香料
三栄源エフエフアイ
松谷化学工業

【調査項目（個別企業編）】
1．企業概要
2．研究開発体制　
3．R&D費およびR&D人員
4．研究開発成果
5．特許公開状況
6．今後の展開

【資料体裁】
A4判342頁

【発刊日】
2026年5月18日