【R&D戦略シリーズNo.2】
2016年 ファインスペシャリティ系化学メーカーのR&D戦略
―成長分野の開拓に注力する中堅各社の動向を探る―
商品番号
mr410160317
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概要
【調査主旨】
◆調査対象23社の2015年度連結売上高は、3兆4,000憶円となり、対前年度99.5%となった。対前年度を上回ったのは、23社中8社で、残り15社が2014年度を下回る結果となった。
◆その一方で、2015年度のR&D費用を見ると、23社中18社が2014年度を上回った。1社当たりのR&D費用も66億円で2014年度を4.6%上回った。
◆このことから、対象各社は売上が減少する中にあっても、R&D費への投資額を増やし、研究開発に対して積極的に取り組んでいることが分かった。実際に、各社の中期経営計画を見ると、新規事業の開拓や海外事業の拡大、成長分野への参入などに注力する企業が多く、各社はそれを下支えする研究開発を急いでいるのが現状。
◆研究開発の推進状況としては、大学や研究所などと連携するオープンイノベーションの手法を採り入れつつも、自社によるR&Dを主軸にする企業が多くなっている。
◆また、研究開発費の内訳としては、ファインケミカル系の事業が最も多く、製品や素材の高付加価値化を目指す研究開発が盛んである。さらに、エレクトロニクス事業やライフサイエンス事業の成長分野への投資にも力を入れている。
◆このような市場背景の中、本資料 では、中堅23社を対象に研究開発力(連結・単独)の実態と分析、R&D推進体制、R&D展開状況、外部との提携動向、今後のR&D戦略と事業戦略の方向性を中心に実査・分析し、今後の研究開発展開上の有用データに資する目的で企画したものである。
目次
【調査概要】
【総括分析編】
1.調査結果
2.R&D費用分析
1)年度別1社あたりのR&D費用
2)メーカー別R&D費用ランキング
3)対売上高R&D費比率
4)メーカー別対売上高R&D費比率ランキング
5)売上高に対する各社のR&D費用ポジショニング
3.R&D人員分析
1) 年度別1社あたりのR&D人員
2) メーカー別R&D人員数ランキング
3)R&D人員比率
4)メーカー別R&D人員比率ランキング
5)各社のR&D人員比率ポジショニング
4.R&D費のパーヘッド分析
1)年度別R&Dのパーヘッド分析
2)R&Dパーヘッドのメーカー別ランキング
3)R&Dパーヘッドの各社ポジショニング
5.各社のR&D戦略比較(2015年度)
1)総合比較
2)各社のセグメント別R&D費割合
3)各社のR&D推進体制
4)各社のR&D重点分野
5)各社の中期経営計画
【企業編】
◆㈱ADEKA
◆荒川化学工業㈱
◆石原産業㈱
◆㈱大阪ソーダ
◆㈱ク レ ハ
◆堺化学工業㈱
◆三洋化成工業㈱
◆住友精化㈱
◆セントラル硝子㈱
◆第一工業製薬㈱
◆東京応化工業㈱
◆東邦化学工業㈱
◆東洋インキ㈱
◆日油㈱
◆日産化学工業㈱
◆日東電工㈱
◆日本化学工業㈱
◆日本化薬㈱
◆日本合成化学工業㈱
◆日本曹達㈱
◆日本農薬㈱
◆北興化学工業㈱
◆保土谷化学工業㈱
―調査項目―
1.企業業績推移
2.R&D推進体制
1)組織図(2016年6月1日現在)
2)部門別役割・陣容
3.R&D展開状況
1)R&D成果状況(2015/1~2016/5末)
2)研究開発費及びマンパワー推移
3)主要提携状況(2015/1~2016/5末現在、新規及び技術導入継続分)
4.今後の事業展開
1)中期経営計画
2)R&D/事業戦略の方向性
資料体裁:A4判 121頁
発 刊 日:2016年9月16日