2023年　健康食品企業のR&D戦略調査

―「高齢化対策」「組織間の連携強化」「データサイエンスの活用」が事業拡大のカギ―

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【調査趣旨】
◆2022年における主要健康食品企業10社のR&D費は前年度比6.8%増となった。2020年度にコロナ禍の影響で減少したが、各社がコロナ禍で変化した消費者ニーズに対応するため、新成分の開発や新たな機能性研究などに注力したことで増加傾向となっている。また、主要企業別にみると、多くの企業でR&D費が前年度を維持または上回っており、特にサントリーホールディングスと小林製薬は2ケタ増と、積極的な投資の姿勢がみられる。

◆健康食品業界の研究開発においては、今後は「高齢化対策」、「組織間の連携強化」、「データサイエンスの活用」などがさらなる事業拡大に向けて、重要なポイントになると考えられる。

◆「高齢化対策」については、高齢化が進んでいる状況のなかで、シニア向けに対する需要が年々高まっている傾向にある。そのため、各社が”認知・記憶力向上”、”ロコモ対策”、”フレイル対策”に関する独自素材の機能性検証などに努めており、今後も高齢化対策に向けた研究開発の強化を図っていく。

◆「組織間の連携強化」については、近年の健康食品市場でエビデンスによる差別化が困難になっていることや、新規参入によって競争環境が激化していることが要因となっている。そのような状況の中、各社は組織内の異なる部門や大学、他社の研究機関と連携を図ることで、新たな価値の創出を目指している。

◆「データサイエンスの活用」については、近年、医療関連のビッグデータを解析し、疾病や栄養状態と年齢・性別・健康状態・生活様式などの関係性を明らかにする取り組みが大手企業を中心に拡大。これらの取り組みは、全体の傾向を分析することで予防医療につながるだけでなく、効果的な製品・サービスの創出に関係しており、各社は今後もパーソナルなサービスなどを展開していく上でのエビデンスとして、データサイエンスの活用に注力していくと考えられる。

◆当資料では、主要健康食品企業のR&D戦略を、組織体制、R&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析し、今後の展望についてレポートしている。

【調査期間】
2023年8月～2023年11月

【調査項目（集計・分析編）】
1.市場概要
2.主要企業のR&D体制
3.主要企業の戦力分析
4.主要企業の研究成果
　4-1.日常生活のトラブルに関する機能性研究
　4-2.生活習慣病に関する機能性研究
　4-3.評価・手法・管理等
　4-4.その他の注目研究
　＜主要企業の研究テーマ一覧＞
　＜個別企業編にない企業の研究一覧＞
5.主要企業の特許分析
6.今後の方向性

【調査対象企業（個別企業編）】
◆サントリーホールディングス株式会社
◆アサヒグループホールディングス株式会社
◆キリンホールディングス株式会社
◆味の素株式会社
◆雪印メグミルク株式会社
◆大正製薬株式会社
◆小林製薬株式会社
◆株式会社ファンケル
◆株式会社ユーグレナ
◆森下仁丹株式会社
◆日清ファルマ株式会社
◆ロート製薬株式会社
◆株式会社ディーエイチシー
◆株式会社山田養蜂場

【調査項目（個別企業編）】
―調査項目―
1.企業概要
2.基本方針
3.R&D体制
4.近年の研究成果
5.特許分析
6.今後の展開
※一部異なる

【資料体裁】
A4判283頁

【発刊日】
2023年11月17日