2020年　食品メーカーのR&D戦略調査

―食品メーカー20社の研究開発動向を徹底分析―

概要
【調査趣旨】
◆2018年度の食品業界では、“健康”、“おいしさ”、“環境”、“安全性”などを中心的なテーマとして中長期的な経営戦略を策定する企業が増加している。これらは企業が継続的に成長していくために不可欠な要素となっており、各企業では目標を達成するため方法として研究開発費用を増進し、新規機能性素材の開発や生理機能の解明に取り組んでいる。

◆このうち、“健康”の分野ではロコモティブシンドロームや認知機能、メタボリックシンドロームなどをテーマとした研究が加速。具体的な取り組みとしては森永製菓がココアによる認知機能の維持・増進作用を確認している。また、同社ではコラーゲンペプチドの骨代謝に対する作用などを確認し、機能性表示食品の開発に繋げている。

◆味の素やニチレイなどの企業では食品の評価、成分分析、安全性検査に関連した技術開発を推進。これらの企業では、成分分析を通して“おいしさ”を定量化し、新規の製品開発やソリューション提案に繋げようとしている。このうち、ニチレイでは、食品の成分分析、過去の商品開発、消費者心理分析のデータ蓄積を使用して携帯アプリケーションを開発し、新しい食ビジネスの可能性を模索している。

◆さらに、近年は“環境”に対する配慮も企業にとって重要な付加価値となっており、持続的な原料調達、環境負荷の少ない容器、廃棄物の再利用などの観点から研究が進んでいる。一例として日清食品ホールディングスでは、「カップヌードル」の原料・容器を持続可能な素材にシフトしていくことを目標に掲げ、バイオマス容器や「培養肉」の開発を進めている。また、不二製油グループ本社やキユーピーでは生産時の副産物について検証を行い、肥料や飼料としての有用性を実証した。

◆当資料では、食品メーカーの研究開発動向をレポート。各メーカーの組織体制、研究開発費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析し、今後の研究開発活動などに活用できるデータとして提供する。

【調査期間】
2019年12月～2020年2月


目次
【調査概要】
【集計・分析編】
1.市場概要
　1）調査背景と目的
　2）調査対象範囲
　3）調査対象企業
　4）調査方法
2.主要企業の業績
3.主要企業の研究開発体制
4.主要企業の環境に対する取り組み
5.主要企業の戦力分析
　1）調査対象企業の研究開発費および対売上比
　2）調査対象企業の研究開発人員および人員比率
6.主要企業の研究開発動向
　1）全体
　2）栄養・健康分野の研究開発
　3）おいしさ分野の研究開発
　4）安全性分野の研究開発
　5）環境分野の研究開発
　6）その他
7.主要企業の特許分析
　1）調査対象企業の公開特許件数
　2）2018年以降の出願状況
　3）共同出願の状況
8.今後の方向性
　1）研究開発の方向性
　2）主要企業の今後の展開
【2018年以降の主な研究成果一覧】

【個別企業編】
◆味の素㈱
◆キユーピー㈱
◆キッコーマン㈱
◆カゴメ㈱
◆㈱日清製粉グループ本社
◆日本製粉㈱
◆日清食品ホールディングス㈱
◆マルハニチロ㈱
◆日清オイリオグループ㈱
◆不二製油グループ本社㈱
◆㈱J-オイルミルズ
◆日本ハム㈱
◆プリマハム㈱
◆丸大食品㈱
◆日本水産㈱
◆㈱ニチレイ
◆ハウス食品グループ本社㈱
◆大塚ホールディングス㈱
◆江崎グリコ㈱
◆森永製菓㈱

―調査項目―
1.企業概要
2.基本方針
　1）研究開発に対する基本方針
　2）環境に対する方針
3.研究開発体制
4.研究開発費および研究開発人員
5.研究開発の動向
　1）近年の主な研究開発成果
　2）主な特許の公開状況
6.今後の展開


資料体裁：A4判254頁
発刊日：2020年3月10日