2025年　製薬企業のR&D戦略

ー先端医療の研究開発とLCMによる製品価値最大化を目指す各社のR&D戦略ー

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【調査主旨】
◆2023年度における主要製薬企業20社のR&D費（連結ベース）合計は、前年比7.4％増の2兆6,339億円となった。主要企業別では、20社中15社が前年度を維持または上回っており、特に武田薬品工業、中外製薬、小野薬品工業などは2桁増となり、積極的な投資姿勢がうかがえる。

◆医薬品業界の研究開発における近年の傾向としては、『先端医療（ニューモダリティ）の研究開発の活発化』、『大型製品・戦略品のLCM開発による製品価値最大化』などが重要なポイントとなっている。

◆『先端医療（ニューモダリティ）の研究開発の活発化』については、“抗体薬物複合体（ADC）および二重特異性抗体“、“再生医療“、“中分子医薬品（ペプチド・核酸）“など、先端医療分野への投資に注力している。例としては、第一三共はエンハーツ、Dato-DXd、HER3-DXd、I-DXd、R-DXdといった5種のDXd-ADCに資源を集中させ、開発および価値最大化を図っている。

◆『大型製品・戦略品のLCM開発による製品価値最大化』については、既存の大型製品や直近で発売した新薬を重要戦略品と位置づけ、LCM（ライフサイクルマネジメント）の開発を推進している。例えば、エーザイは、重点戦略品と位置付ける、アルツハイマー病治療薬「レケンビ」について、効能・剤型追加を積極的に進めている。

◆このほか、国内企業では、グローバル化を推進するための研究開発拠点、ライセンスの獲得が活発である。例えば、小野薬品工業はDecipheraの買収を通じて、欧米での製品・後期開発パイプラインの獲得を進めているほか、国内外の企業やバイオベンチャー、アカデミアなどと積極的なオープンイノベーションを展開し、画期的・革新的な創薬に取り組んでいる。また、外資系企業では、日本でのドラッグラグ・ロス解消に向けた取り組みを積極的に展開し、グローバル開発品目における日本人の早期参加、日本における橋渡し研究の強化を推進している。

◆当資料では、主要製薬企業のR&D戦略を、組織体制、R&D費・人員、新薬の発売・開発、知的財産権・ライセンシング状況などの観点から多角的に分析。さらに、海外市場への対応や最先端研究の取り組みも取り上げ、主要各社の今後の展望をレポートしている。



目次

【調査項目（集計分析編）】

１．調査概要
２．主要企業のR&D体制
　１）主な研究開発拠点
　２）各企業の事業拠点
３．主要企業の研究開発投資
　１）主要企業のR&D費および対売上高比
　２）主要企業のR&D人員および人員比率
４．新薬発売品目数・売上高分析
　１）新薬品目数
　２）主要企業の新薬売上貢献度
　３）新薬売上ランキング
　４）モダリティ別新薬売上高
　５）領域別新薬売上高
５. 新薬の開発状況
　１）段階別テーマ数
　２）モダリティ別テーマ数
　３）領域別テーマ数
　４）企業別テーマ数
６. 主要企業の知的財産戦略
　１）主要企業の知的財産戦略の動向
　２）主要企業の公開特許件数
　３）主要企業のライセンシングの状況
７. 今後のR&Dの方向性
　１）製薬企業のR&Dの方向性
　２）主要企業の今後の方向性

【調査対象企業】

【国内企業】

◆武田薬品工業
◆大塚製薬
◆アステラス製薬
◆第一三共
◆エーザイ
◆田辺三菱製薬
◆小野薬品工業
◆住友ファーマ
◆塩野義製薬


【外資系企業】

◆中外製薬
◆MSD
◆ファイザー
◆アストラゼネカ
◆ノバルティスファーマ
◆ヤンセンファーマ
◆日本イーライリリー
◆サノフィ
◆アッヴィ
◆ブリストル マイヤーズ スクイブ
◆グラクソ・スミスクライン


【調査項目（個別企業編）】
１．企業概要
２．R&D体制
３．R&D費用
４．新薬の開発力分析
　１）新薬の発売状況
　２）新薬の売上貢献度
　３）新薬の開発状況
　４）新薬の開発効率
５．知的財産権
　１）基本方針
　２）特許の状況
　３）ライセンシングの状況
６. 今後の展開


【資料体裁】
A4判395頁

【発刊日】
2025年4月10日